お前ら、文句言うな！　日本の農業危機ー知っておきたい驚愕の事実ー

日本の農業危機ー知っておきたい驚愕の事実ー

いやー、ここ数日間は怒涛のごとく過ぎ去りました！なんのこっちゃ？って感じですよね。笑

さて、先日行った食べ放題のお店、会計時にレジ前で気づいたことがあります。なんと、このお店で使われていたお米はアメリカ産だったのです。お茶漬けで食べましたが、具材てんこ盛りでしょっぱかっただけで、お米自体は普通に美味しかったです。しかし、それがアメリカのお米だったとは驚きです。

今年７月２５日号の『女性セブン』に掲載されていた記事によれば、２０２１年までは水田で稲の転作としてそばを栽培すると交付金が支給されていました。しかし、２０２２年度以降、この交付金を得るためには５年に１度、水田に水を張る必要があると変更されました。そばは水に弱く、一度でも水を張ると栽培が難しくなります。そのため、そばの作付けを諦める農家が増えました。当然の結果ですね。そばを栽培できないのですから。

この結果、国産のそばは激減し、中国産のそばが市場を占めるようになりました。まっ、一般的に消費されているそばの多くは十割蕎麦ではなく、小麦が大量に含まれたものです。それはそれで余計ヤバいのですが・・・小麦についてはいろいろな本が出ていますが、”完全版「いつものパン」があなたを殺す”　って本、なんだか怖いタイトルですよね。でも中身は意外と面白く、っていうか怖くグングン読めて、暑い夏にピッタリ♪笑　「脳を一生、老化させない食事」なんて、読んでるとつい、自分の脳が若返ってる気がしちゃいます。そしてもう一冊、”「腸の力」であなたは変わる”　これも読みながら、「一生病気にならない、脳と体が強くなる食事法」をマスターして、スーパー腸人間になった気分になれます。どちらも楽しく読めるので、ぜひ試してみてくださいね！

素敵な白人様が書いた本なので、この本の中で「良い！」と記述されてある食材については、イエローモンキーの私たちとは体質が少し違うんじゃないかと感じることもありました。でも、それも脳内補正でなんとかなる範囲です。笑　健康になりたい人には一読と実践の価値があると思います！

で、話を元に戻すと、

稲作やめてそば栽培すれば交付金もらえるよ♪っと誘い出し、そば栽培が軌道にのったころに突然梯子を外す、これが自国民にすることでしょうかね？

さらに、今年６月に公布・施行された食料・農業・農村基本法の改正案を思い出しました。改正案より少し早い今年２月２２日の衆議院予算委員会で、日本共産党の田村貴昭議員が熱弁していたことが印象に残っています。旧基本法の下では、麦、大豆、飼料を放棄し、米国産に依存する形で国内の穀物自給率が大きく下がりました。その後も度重なる輸入自由化によって、日本の農業は衰退の一途をたどっています。

前回の農業基本法の改定から２３年余りで、農業従事者は１１７万人も減少し、耕地面積は５３万ヘクタール、一つの県に匹敵する面積が失われています。そして、一経営当たりの畑作の年平均農業所得は２２８万円。水田作経営の一経営当たりの平均農業所得はわずか１万円。酪農に至ってはマイナス４８万８千円。さらに飼料、肥料、燃油の資材高騰で経営はさらに苦しくなっています。

日本のお米の自給率は急落しているにもかかわらず、政府は外国産米を高額で輸入しています。２０２２年度のミニマムアクセス米は、売買損益がマイナス５９４億円、管理経費が８０億円、合計６７４億円の赤字を出しています。ミニマムアクセス米の半分はアメリカ産で、しかも他国と比べて高値で購入されています。その多くは飼料米として使われています。

「日本の農家を支援しろよ！」とツッコミを入れたくなるところですが、選挙をしても大きな変化は見られません。

こうした状況が背景にあるのでしょうか。それとも以前からの流れなのでしょうか？外食産業でもアメリカ産のお米が使用されていることが宣伝され、店舗でもアメリカ産のお米が売られるようになっています。この現実に、私たちは一体何を考えるべきなのでしょうか。日本の農業と食料自給の未来について、深く考えさせられる出来事でした。

選挙をしても現状は変わらず、海外で禁止されている毒性の強い物質が日本では当たり前のように流通しています。認可添加物は、数年前と比べて数百種類も大幅に増加しました。市販の御弁当やらお惣菜には添加物が多く含まれており、消費者に対して添加物の表示を少なく見せるための規定が存在しています。これにより、国民は実態を正確に把握することが難しくなっています。

さらに、政府は外国の農業を支援し、日本の農家を犠牲にしているように見えます。日本の人口は減少し続け、外国人労働者の受け入れが進む中で、一部の地域では日本語が通じにくくなり、日本人が肩身の狭い思いをして暮らしているという声も聞かれます。このような状況が続けば、日本の未来はどうなるのでしょうか。

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