ウクライナへの兵器供与はゼレンスキー大統領が繰り返し各国に要請しており、ドイツ製の戦車「レオパルト1」の供与決定等がこれまで行われてきた。
しかしレオパルト1を始め各国が供与してきた兵器はいずれも旧式であったため、ロシア軍に決定打を与えることができず戦局は長期化の一途を辿っている。
この状況を打開するため水面下で行われていたのが日本による兵器供与交渉だ。日本ならではの決定に世界中から驚きの声が上がっている。
またゼレンスキー大統領は「ハッハハハ！見たか、ロボットが量産の暁はロシアなぞあっという間に叩いてみせるわ」とスピーチを行った。
日本では憲法9条違反の懸念があるが、「日本が供与するのはただの巨大ロボットであり一種の機械である。兵器には当たらない」との解釈が一般的で憲法違反にはならないと専門家は述べる。日本政府としても供与後の用途に関しては一切関知しない姿勢を示している。
また独自のアンケート調査によると日本国民の関心は開発されるロボットは自律駆動型、遠隔操縦型、搭乗型のいずれにするべきかが最大の争点になっている。
国はロボット開発に向けた第三者機関による検討会を行うための準備委員会を設置する協議会を可及的速やかに開く予定。開発は遅くとも今世紀中には始まるとの見通しだ。