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阿比留 瑠比
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マスメディアの罪と罰 単行本（ソフトカバー） – 2019/1/28

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◎朝日新聞、NHKの正体!
◎マスコミの逆は全て正解! ?

◆真実は“歴史"を知ることで、見えてくる!
◆産経新聞 OB×現役 大激論!
◆ 反日ジャーナリズムはなぜ生まれたか!
・モンスター化するメディアの騙しの手口
・欧米リベラルメディアの没落
・朝日新聞が安倍晋三を目の敵にする理由
・教育を壊す左派リベラル

■メディアに勝つトランプと安倍晋三
■イラン問題に見るアメリカの新聞の特徴
■アメリカ始まって以来の政府と新聞との亀裂
■日本を美談の主にはしないという歴史歪曲
■ 20世紀100大ニュースのトップは「白人の勝利」
■マルクス・レーニン主義と朝日新聞と日教組
■北朝鮮、文化大革命、ポルポトを礼賛したマスコミ
■国税庁を持つ財務省の怖さ
■同じことの繰り返しが現在のジャーナリズム
■ジャーナリストは人を監視する特権階級だと思い込むバカ

清を倒し、大国ロシアを破り、大国にのし上がった日本は、いつの間にかアメリカと戦争をするはめになった。戦争自体には敗れたものの、日本は大いに欧米を苦しめ、アジアを解放しまくった。白人の妬みや恨みを一身に引き受けることになった日本は、日本弱体化を目的とする占領政策を押し付けられる。とにかく日本が悪い、軍国主義日本が全世界を不幸のどん底に叩き込んだのだという自虐史観を植え付け、二度と白人様に逆らわない様に牙を抜かんとしたウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)は、すべて欧米の策略による歴史の捏造でできている。そんなまがいものの価値観を後生大事に守り続けることで利益を得、いまだにそれで食い続けている奴らがいる。それは誰か。マスメディアだ。そのいびつさに、ここにきて皆、気付きはじめている。
安倍晋三は、真の歴史を取り戻し、日本の国益のために奮闘せんとしている数少ない政治家のひとりだ。マスメディアはそれを、とにかく泥をひっかけて汚し、足を引っ張って貶めようとしている。しかも、自らは絶対の安全地帯にいながらだ。マスメディアは、恥を知らない集団に成り下がった。そんな連中を絶対に見逃さない。
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  1. 本の長さ
    255ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    ワニブックス
  4. 発売日
    2019/1/28
  5. ISBN-10
    4847097653
  6. ISBN-13
    978-4847097652
  7. すべての詳細を表示
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商品の説明

著者について

高山正之 たかやま・まさゆき
ジャーナリスト。1942年生まれ。東京都出身。東京都立大卒業。65年産経新聞社入社。社会部次長を経て、1985年から1987年までテヘラン支局長、1992年から1996年までロサンゼルス支局長。1998年より3年間、「高山正之の異見自在」を執筆。2001年から2007年まで帝京大学教授を務める。著書に変見自在シリーズ『日本よ、カダフィ大佐に学べ』『マッカーサーは慰安婦がお好き』『プーチンよ、悪は米国に学べ』『習近平よ、「反日」は朝日を見倣え』『朝日は今日も腹黒い』『トランプ、ウソつかない』『習近平は日本語で脅す』(いずれも新潮社)、『アジアの解放、本当は日本軍のお蔭だった! 』(ワック)など多数。

阿比留瑠比 あびる・るい
産経新聞論説委員兼政治部編集委員。1966年生まれ。福岡県出身。早稲田大学政治経済学部卒業。1990年、産経新聞社入社。仙台総局、文化部、社会部を経て、1998年から政治部。首相官邸、自由党、防衛庁(現防衛省)、自民党、外務省などを担当、首相官邸キャップ、外務省兼遊軍担当などを歴任。2013年、政治部編集委員。2015年、論説委員兼政治部編集委員。著書に『偏向ざんまい GHQの魔法が解けない人たち』(産経新聞出版)、『総理の誕生』(文藝春秋)、『だから安倍晋三政権は強い』(産経新聞出版)『安倍晋三の闘い 官邸からの報告』(ワック)など多数。趣味は読書(好きな作家は藤沢周平)とサイクリング。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ ワニブックス (2019/1/28)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2019/1/28
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 255ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4847097653
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4847097652
  • カスタマーレビュー:
    4.4 5つ星のうち4.4 25個の評価

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阿比留 瑠比

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fms
5つ星のうち5.0 歴史の本には、一切かかれていない逸話（真実）が満載、若い方には、どこを読んでも新鮮なはず！日本人として、ぜひ購入し、読んでください。価値あり！
2019年2月28日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
ジャーナリストと元ジャーナリストが書いた対談本ですが、対談よりも、解説的な文章が、超新鮮でしょう。
第一章は、日本人として生きていくために最低限必要な知識です。約90ページありますが、必ず読んでください。
多くの心ある読者は、すでにご存じと思いますが、１６６・１６７ページの７名の名前はもう一度確認しましょう、”慰安７”です。

阿比留さんの主張は、いつもいつも同感ですが、今回の下記の主張だけは、絶対に同意できません。
『朝日新聞は一貫してそういうことをやっている。朝日新聞の全員がそう、ではないにしても、それを止めるシステムがないのです。』
これは、おかしい。どんな個人でも、おかしいと思えば、やるきになればなんでもできる。私はそうやって生きてきました。これは、明らかな、逃げであり、”不都合な自己の正当化”にすぎない。
こういう言い訳をする人しかいないようでは、もう何も改善されない。

阿比留さんの「おわりに」は、本文の過激さとは、打って変わり、冷静にまとめをしています。
なかなか説得力のなることが短く書かれていて、とてもよかったです。
10人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
nora
5つ星のうち5.0 申し訳ない！　僕ら団塊世代の責任は重いです
2019年1月30日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
今、ネット上では某新聞社のことを「朝日情報操作会社」とか「朝日不動産会社」と呼ぶようになっていますが、本書を読むとそれが冗談ではないことがよく分かります。戦後の日本社会を歪めさせてきた元凶ともいうべき某新聞社の悪行の数々と鉄面皮ぶりは夙に知られているところですが、それにしても酷すぎますね。
また、「週刊○○によると……」というメディアとしては恥ずかしい言い方（情けないことに今では国会でも使われるようになっています）が、某新聞社は1999年になんと朝刊の一面トップで、「噂の真相によると……」という記事を載せていたということを本書で知り、思わず引きつけ笑いを起こしてしまいました。『噂の真相』は毀誉褒貶の多い月刊誌で、当時僕も愛読していましたが、同誌編集者の岡留安則さんもこの時ばかりはさすがにびっくりしたことでしょう。
これで分かる通り、しょせん人も、新聞社の体質も変わることはないのです。某新聞社ら既存メディアの悪行と足掻きはまだ当分続くことでしょう。阿比留さんは本書のなかで怒りまくっていますが、ご安心ください。彼らをのさばらせ、支持してきた僕ら団塊世代はポツポツとサヨナラしていきます。ネットメディアはまだ玉石混淆の時代にありますが、そのうち、より健康的なものとなっていくでしょう。
今、メディアの現場で働く若い人たちは、既存メディアの持つ悪弊や悪行の軌跡を反面教師として、国民にとってほんとに頼りになるマトモなメディア・リテラシーを構築していってほしいと心から願うものです。
45人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
M まさ
5つ星のうち4.0 帝国主義メディアから始まった世論誘導！
2019年4月7日に日本でレビュー済み
弟1章
真実は「歴史」を知ることで見えてくる

コーデル・ハル(フランクリン・ルーズヴェルト政権下における1933年から1944年までの米国務長官)が1941年に日本に送り付けた「ハル・ノート」には、①仏領インドシナからの撤退、②満州からの撤退、③親日派の汪兆銘(おうちょうめい)制限を捨てて、米国傀儡(かいらい)の蒋介石(しょうかいせ)を認めろ。と、日本が絶対飲めない要求を突き付けていた。

江戸時代末期、日本という一筋縄ではいかない有色人種国家を退治するために同種の中国人と争わせて疲弊させようと、中国大陸での白人国家の思惑があった。

日露戦争から、中国人の若者は日本に留学に来て学んでいたが、日本の伸長を警戒した米国は、北京に清華大を建て、日本に流れる留学生を顎足付きで呼び寄せ、親米反日にして送り返した。宋美齢(そうびれい)「蒋介石の妻」、胡適(こせき)、雇維鈞(こいきん)、董顕光(とうけんこう)など日中史に顔を出す人は米国留学生上がりであり、新米反日になって本国に戻される。

ハーバード・フーヴァー(第31代米大統領)の回想録、『裏切られた自由:フーヴァー大統領が語る第二次世界大戦の隠された歴史とその後遺症』(米国2011年に刊行・日本では2017年)の中で、フーヴァーは、「日本との戦いは、狂人が望んだもので、ダグラス・マッカーサーはそれに同位した」と述べている。その狂人とはルーズヴェルトである。

世界恐慌対策としてニューディール政策は完全に失敗していて、戦争で好景気を呼ぶために、第二次世界対戦が練られ、3ヶ月で日本を潰すはずだったが、３年半も掛かり、その間にアジアにあった白人国家の大事な財源の植民地はすべて日本に取られ、アジアの国々に、自立の道と自立の覚悟を植え付けることになり、日本は敗れたが、その代償にアジアを解放した。

アメリカが自慢にしている新聞博物館「ニュージアム」が1997年、「20世紀に起こった100大ニュース」では、「原爆を広島と長崎に落として日本人を降伏させた」が弟一位で、白人の敵を優れた頭脳が倒した。要するに人種戦争の勝利宣言とも読める記述である。因みに弟二位は「月面着陸」弟三位は「パール・ハーバー(真珠湾攻撃)」が入っている。日露戦争は100位にも入っていない。

戦後処理では、「ウォー・ギルト・インフォーメイション・プログラム」がはじまり日本の良さを全て奪う政策である。

ラジオで1945年12月9日から幾つかの番組が放送され、ハルの忠告に従い、アジアの解放をしたヒーローではなく、「アジアを侵略した日本」内容は一方的なものだった。このWGIPは、東南アジア、インドネシア、マレーシアなどにも広がっていった。

日本はインドネシアに、戦後、東京の勝鬨橋より数倍立派な、艦船が通れるアンペラ橋を作っているが、この橋の意味は、「虐げられた者への償い」という意味の言葉の頭文字を並べたものだった。

仏教徒の国だったビルマは、英国が植民地にし、国王一家を島流しにし、王家に繋がる者や国の要人はすべて殺し、そのうえで 華僑とインドのイスラム教徒を何万と送り込み、山缶民族をキリスト教徒にして、他民族他宗教国家になっていった。

1988年、突如30年ぶりに、英国人チベット研究者のマイケル・アリスと結婚した、アウンサン・スーチーが、里帰りする、民主主義が侵されている祖国を救うために、ノーベル平和賞やサハロフ賞が与えられ、そうした人権問題の賞が彼女に与えられたのは白人国家の思惑がからんでいる。(MI6・機密情報部)。スーチーの父親は表向きは、元首相のウ・ソー一派に暗殺されたことになっているが、日本軍と行動し、英国の植民地にさらされた祖国を救った男を生かしておけば日本軍が単に侵略国家ではないことを証言できる生き証人になる。英国の企みと言われている。

マレーシアのマハティール・ビン・モハマドは、1981年に表明した「ルック・イースト政策」(日本に学べ)で大成功していて、日本のお陰で、欧米製品に頼らず自前のテレビなど家電、自動車を生産した。しかし、90年代末のアジア通貨危機、ジョージ・ソロスらのヘッジファンドにマレーシア、インドネシア、韓国も軒並みに国家財政破綻に近い被害を受けたが、マハティールは、その国難を自力で乗り切り引退をしたが、今度は中国が国難を仕掛け、2018年に93歳で再び首相に戻っている。

1995年当時首相だった、村山富市が、「わが国は、遠くない過去の一時期、国策を誤り、戦争への道を歩んで国民を存亡の危機に陥れ、植民地支配を侵略によって、多くの国々、とりわけアジア諸国の人々に対して多大な損害と苦痛を与えた」という村山談話を出し、日本の無能な左翼の象徴である。マハティールは、「日本が謝る必要などない」とたしなめている。

『ローマ人の物語』にローマのスキピオがカルタゴに勝った第二次ポエニ戦争(紀元前219～201年)の話で、スキピオは、10項目の敗戦条約をカルタゴに押し付け、地中海沿岸の植民都市を放棄するに始まって軍船、軍象の放棄、そして交戦権も放棄させられ、他国に攻められてローマにお伺いし、OKが出なければ戦争も出来ない、ローマ軍の進駐中の経費、賠償金、さらに、交易国家をやめて農業国家に、カルタゴの弟子を人質としてローマに預ける内容は、日本の戦後処理とほとんど同じである。

オーストラリアは、先住民族アボリジニの子弟を親元から引き離し、寄宿舎で無理矢理、欧米風教育をやっていて、アボリジニの分化、民族自体が解体する。これらのやり方は一貫している。実は日本の戦後処理のなかにも、1946年に米上院議員J・ウィリアム・フルブライトの発案で設立された留学プログラムとして実現している。

事実、新聞記者はフルブライト・プログラムに応募して、ワシントンに留学する。また、新聞社の幹部、編集局長幹部は必ずワシントン詣でみたいなものをやり、アメリカ人とはもう他人ではない、みたいに仕込まれる。

一方、日本人記者がチャイナに行くと、必ず、公安が絶対について来きて、監視される。

1945年の9月に朝日新聞は、後に首相となる鳩山一郎による占領支配やGHQのあり方、原爆使用に対する批判を載せてGHQから2日間の発刊停止を喰らい、幹部も総入れ替えをし、いきなり「GHQ万歳」に変わった。

朝日新聞は新聞社の体面とGHQに取り潰されないために、その意のままに動き、GHQは朝日を使って思想統制していき、GHQの言うままに報道した。

ハーバード大学教授のラングドン・ウォーナーは日本の文化財を守れと米軍に言い、京都を戦災から守ったと朝日新聞の特ダネとして書かせた。実際は原爆の投下候補地の最初のターゲットが京都駅の西側の梅小路操車場上空500メートルで予定されていた。

こうしていれば朝日新聞は日本を代表する大新聞社でいることが保証された。記事がどんどん、左傾化していく、そんな記事ばかりを書いているうちに、記者本人も左傾化していった。

日本は卑怯な国で真珠湾を騙し討ちにした。日本人は残虐で、一日放っておけばアジアの国々で一日数千人を虐殺しているために、早く降伏させる責務があった、日本上陸作戦をやれば米国人がさらに200万人死ぬとか、とにかく歴史を改めていき、日本は降伏させるために原爆投下はやむを得なかった、というふうにもっていった。

東京裁判でも、日本側の弁護士が原爆に言及しようとしたとたんに速記が止まり、アメリカの人たちも当初は後ろめたかったが、良策だったという教育がなされて行き、大半の人はあれはあれでよかったのだという見方になり、教育というのはやはりは恐ろしいものである。

1620年のピルグリム・ファーザーズ詐欺から、1835年メキシコ領のアラモ、リメンバーアラモ、1898年のメイン号事件(キューバ・フィリピン・グァムを手に入れた)、1964年のベトナム・トンキン湾、この民族がどうやってインディアンを殺しながらメキシコのテキサツを奪い、あるいはハワイを乗っ取ったかの歴史を学ぶべきで、ペテンはアメリカの常套手段である。

19世紀中頃に清とイギリスの間にアヘン戦争があり、また、1950年に韓国は、朝鮮戦争で中国軍に攻撃されて自国民がたくさん死んでいる。

高山氏は、南京事件はアメリカが作った話だと考えていて、アメリカは蒋介石にカネも軍備も飛行機も与えていて、盧溝橋事件（ろこうきょうじけん）は、1937年(昭和12年 )７月にあり、同月末に通州事件が、8月13日に上海攻撃が、対日テロは、背後にアメリカの広報委員会(CPI)で、支那にいた米国特派員は全てCPIの指図で動いていた。蒋介石の側近はすべて米国留学経験者である。

東京裁判を仕切るGHQが朝日新聞を使ってアメリカ広報委員会が作った南京事件をいかにもあったように書かせたのが真相だろう。

1932年から40年間、黒人梅毒患者の実験、グアテマラで囚人や障害のある少女などに梅毒を感染させ、ペニシリンの効果の検査など、クリントン(1997年)、オバマ(2010年)に共に正式に謝罪していて、まだ、他にも様々な人体実験を、要するにアメリカは人体実験大国だった。日本の731部隊の人体実験は、機密文書が公開され、高山氏は国立公文書館をひっくり返したが何も出てこなかった。

2015年、韓国と日本政府に対して、性奴隷という言葉は使わないと日韓合意で約束した。合意時の韓国外交部長官・尹炳世(ユン・ビョンセ)は、慰安婦は性奴隷ではないということを認めてしまっている。では、慰安婦がこんなに大問題になるのか、嘘も100回言えば、本当になる。

1960年代の寥承志(りょうしょうし)は、日本から招いた新聞関係者の中に、浅海一男(1973年、東京日日新聞に「百人斬り競争！」という見出しの与太記事を書いた記者)を即座に浅海とその家族(妻と娘)に支那に招き、好条件で職を与え、娘は北京大学に入り北京政府は面倒を見ている。

「百人斬り」は同証拠をかき集めても嘘と分かっていて、実際に稲田朋美さんがその事実を争う訴訟を起こしている。浅海一男は貴重な嘘を支える支柱で中国は浅海を抱え込んだ。

朝日新聞が安倍晋三を目の敵にする背景に、安部さん自身、歴史教科書議連の事務長をずっとやっていて、慰安婦問題は誰よりも詳しく、いかに朝日新聞がいい加減なことをしてきたか、吉田清治は嘘のかたまりで本名も経歴もなにひとつ正しくはなく、福島第一原発・吉田昌郎元所長の聴取記録「吉田調書事件」の発生、「池上彰のコラム没問題」この3つ連弾で木村伊量(たたかず)社長を辞任に追い込んでいる。

第2
マスメディアの正体を暴く

ジャーナリズムは、最初は、国の政治を喧伝する、国策に沿った道具で、政府のプロパガンダ紙であり、日本の場合は、まったく違い、「新聞」は幕末にできた造語で、その中心人物は士族階級(各潘の士族階級が幾人、長州潘の騎兵隊を中心にした足軽小物の野合の集団)で、世にいう1876年(明治9年)の秩禄処分（ちつろくしょぶん)で士族が駆逐され、仕事も奪われた。日本ではじめての科挙の制度に近いものができ、農民の子供でも誰でも、東京帝国大学を出れば官僚になれるようになった。

昔の日本のジャーナリズムには、「記者」「探訪」の2分野があり、記者は、今の新聞記者の記者、探訪は、探す、尋ねる、今、ルポと訳している分野、社会ネタを追いかけるかたわら版的なものを探訪と言い、記者は、政治を論じ、外交を論じる、このかたちが、士族階級が興した新聞だった。

1921年、ワシントン海軍軍縮条約では、戦艦の保有比率を英国、米国がそれぞれ5、日本を3にしたが、アメリカは、日英同盟があるのだから、アメリカは8でなければいけないと、むちゃくちゃな話だが、ところが日本の新聞は、一斉に日本政府の批判をやり、なんと米国にくっついて日本の批判をやり、最終的には無能な弊原喜重郎が日英同盟廃棄をやってしまった。

世間をリードする立場にある新聞は政府がやることに対して常に批判的であり、国策の一番大事なときに、政府の主張と国益のかみ合わせがまったくなくっていなかった。

新聞にとって戦争は部数が稼げる機会で、世界世論に訴えるメディアももたず、世論と新聞が乖離したまま、第二次世界大戦に入ってしまった。

アメリカは、実に精密に日本をハンドリングしていて、終戦後すぐに、政界、官界、学会、ジャーナリズム界の人間たちをフルブライト・プログラムで、米国留学させて、彼らは完全に親米反日になって帰ってくる。

英国とオランダの軍隊は、真珠湾の報復に中立の東ティモールに攻め込んだが、日本はすぐ隣の西ティモール(オランダの植民地)の、白人を追い出し、奴隷を解放し、重税も消した。
ポルトガルに占領された隣の東ティモールも解放され、オーストラリア軍の侵入を防いでいたが、8月8日、オーストラリア軍から「日本が降伏した」と無線が入った。それならなぜトールマンは8月9日に長崎に原爆を落とさせたのか？

占領したGHQ、紙の締め上げ紙の統制をやり、1945年9月18日に朝日新聞はGHQから2日間の発行停止(事実上の廃刊)を受け、統べて反抗擦るものは切ると見せしめ、GHQは朝日新聞を復刊させた。朝日新聞はこの日を境に、アメリカの幇間(ほうかん)として生きる道を選んだ。

対米開戦した東條英機内閣は、米国と戦争をしたかったわけではなく、朝日新聞などの新聞に煽られたわけである。

一時期、国会で国連中心主義という言葉が使われたが、日本に対して徹底的な不信感をもち、国連に信仰する、これは倒錯以外何ものでもない。

ジャーナリズムの権力の監視について、「事実を可能な限り客観的に伝える」、ジャーナリズムの任務は、相手が権力であれ、非権力であれ、自らが真実だと信ずることを人々に伝えることが第一であり、「権力の監視」はその結果はでしかない。(宮家邦彦談)

マスコミはもっと司法と戦わなければならないが、マスコミは検察が善であり、裁判所の判決は、それがおかいし判決であっても尊重しなければならないという前提があるが、その判決が正しいかどうかは検証していい、高山氏は田中角栄無罪論者で、アメリカでの嘱託(しょくたく)尋問を証拠とする宣明書を出すなどは国家主権の放棄で、司法植民地である。しかし、NHK等は、吉永佑介はじめ当時の地検特捜を、角栄を落としたヒーローにしていた。

財務省の怖さが分かる有名な事件は、1980年に始まるグリーンカード(今でいうマイナンバー)の一件で、当時の大蔵省は法律を成立させ、施工細則(さいそく)を作るだけだったが、自民党幹事長だった金丸信が引き延ばし、85年に廃案にしてしまった。そして地検が1992年に東京佐川急便事件が起こり罰金刑を受けた後、その前触れ翌年、自宅から金塊がぼろぼろ出てきて、最強の捜査官庁の国税庁が証拠を調べあげて、地検特捜に告発して逮捕になる。恐ろしい報復である。

テレビ朝日の女性記者セクハラ事件では、財務省の福田事務次官の首をとった訳で、その報復で、テレビ朝日はいつか金丸みたいにやられる。

新聞が建前に走りはじめたのは1958(昭和33)年の売春防止法の適用(施行は1957年)からで、本音が引っ込んで建前ばかりが表に出てくるようになり、ポリティカル・コレクトネスで日本が滅びている。

アメリカのトランプ当選には、建前とは反対のところにいることが評価されたのは間違いない。

最近の左翼の側で論陣を張る人たちは、中国人を非難すれば日中有効に悖(もと)る、ヘイトだと思考するらしい、単純な考え方、割り切り方で楽なのかも知れないが、そういう視野の狭さは困りものある。

第3
モンスター化するメディアの騙しの手口

1959年に始まる在日朝鮮人の北朝鮮帰還問題は、主に朝日新聞を中心とした多くのメディアが、北朝鮮は「地上の楽園」だと持ち上げた。また、1973年からの四年間て200万から300万人の自国民を虐殺したカンボジアのポルポト政権も「アジア的優しさ」と持ち上げて称賛していた。

数万人が死んだ中国の文化大革命(1966～1976年)も褒め称え、ゾビエト連邦のこともずいぶん褒めていて、とにかく嘘ばかりを言ってきた。

文化大革命の時代、毛沢東は日本の新聞社、産経新聞など追い出されてた中で、朝日新聞の秋岡家栄だけが残った。

朝日新聞は北朝鮮を礼賛したが、1971年から12年間日教祖の委員長をやっていた槙枝元文(まきえだもとふみ)は、尊敬する人物を「金日成」と明言していた。日教祖の県の単位労働組合は北朝鮮と交流をもち、お金も寄付し、最近まで、朝日新聞や毎日新聞は日教祖の批判を一切書かなかった。

慰安婦問題を大きくした人物は、弁護士出身の福島瑞穂議員、人権弁護士の高木健一氏、二人は仙谷由人元官房長官と知り合っていて、仙谷氏は2010年7月官房長官の時に、「韓国への戦後補償は不十分だと」考えを表明している。慰安婦記事を書いた植村隆記者、辻元清美の亭主北川明、福島瑞穂の亭主の海渡雄一等の小さな左翼サークルがあり、一説に中国マネーがあると言われていて、沖縄の基地反対運動などにかなり使われている話もある。日教祖などは寄付金があり、神奈川県の日教祖で30億円貯まっていた主任手当が消えている。

2004年イラク派遣当時、朝日新聞を見ると、空自機で邦人退避へ、といった記事で、何月何日にどのルートで退避するとかを記事にしていて、防衛省は朝日新聞を抗議していて、東京でイラクのサマワの地図を見せられても意味がないが、おかげで宿営地には迫撃砲が2発打ち込まれた。これはテロ行為と言っていい。2018年の４月に自衛隊の日報問題が起きて、日報にはこんな危険が自衛隊員の周辺で起きてるじゃないかと騒いだ。自衛隊イラク派遣当時の記事を見ていると、朝日新聞は国賊的な新聞であることがよく分かる。

共同通信は、いわゆる飛ばし記事、裏付けをしていない不正確な記事が多い、終戦してマッカーサーは、新聞社にいくつかの規制をして、日本が誇る唯一の世界通信社の同盟通信を解体した。同盟通信社が潰された後、1945年11月に立ち上げられたのが共同通信だった。

共同通信は、偏った東京裁判史観や、フィリピン、マニラ大虐殺(バターン死の行進)につても、虐殺があった前提に記事を書いたいる。

2018年4月に、フィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ大統領が、マニラの慰安婦像を撤去したことは記事も流さなかった。

産経新聞は数年前、共同通信がやめようかと検討したことがあったが、プロ野球やサッカー、あらゆる記録のストックが共同通信しかなく、記録を使いたいと思えば共同通信に要請するしかない。

第4
欧米リベラルメディアの没落。

欧米メディア、特に日本の特派員は、日本のことを悪く書いたり偏見をもって書いたりするのが仕事で、特にドイツは多い。

占領後にGHQの広報宣伝の１部門だった外人記者会は、当時自由党総裁の鳩山一朗を政界から追放するよう、GHQから要請され、それ以後もアメリカ政府の命を受けて日本のトップ政治家の運命を左右した、田中角栄のときも全く同じだった。

ニューヨーク・タイムスの日本特派員、ニコラス・クリストフは、1997年に「過去の記憶にさいなまれる老兵」という記事に、中国戦線で人肉を食べたというインタビューを載せた。こういった報道を日本人はありがたがる傾向があり、外国からの発信を重要視する舶来信仰は、昔はやはり強かった。

2009年にトヨタのレクサスが暴走し、豊田章男社長が謝罪する騒ぎがあったが、同じような騒ぎは1980年代にドイツのアウディでもあり、その後、陸運局、NASAに持ち込んで調べてもトヨタに欠陥は見つからなかった、その間に暴走した訴えていた何人かは便乗詐欺犯と分かった。

しかし、朝日新聞の船橋洋一が捏造した嘘を書き、「天声人語」もトヨタの悪しざまにののしり、悪口を書きまくった。トヨタが無実と分かっても謝罪もない。

安部首相がアメリカの新聞のインタビューを受け、安部首相は日本語で答えているのだが、英語圏側で英語の文章になったものをみると、ニュアンスが違い翻訳した側が正しく捉えていない。日本の新聞は、日米、日韓、首脳会談それぞれの対国側の都合のいい発表の方を信じ、根拠なく英字紙の記事の方が正しいと思い込んでいる。

安部首相は、2016年11月に、トランプタワーに行き、あなたはメディアにやられているけれども私もずっとそうで、私は朝日新聞に勝った、トランプもニューヨーク・タイムズに勝って大統領になったんだ、と言って意気投合している。二人の類似点に、左翼メディアが主流になるが、左翼メディアに対する信頼度が薄れている。

白人は好き勝手にやってきて、エイブラハム・リンカーン大統領は、1862年、南北戦争をやりながら、その一方で今のミネソタ州あたりで、食料を配給するから狩りの用地と交換しようと提案し、実際は腐った肉を配給したとか、ダコタ族の抗議から戦争が、降伏したダコタ族は、 酋長39人を捕えて、ひとりを除く全員を集団絞首刑(世界記録)され、ダコタ族は荒れ地に追いやられ、ミネソタ州は白人の領土になった。処刑した翌年1863年に祝日に設定した感謝祭である。

ポリティカル・コレクトネスの
最初の悲劇がユダヤ人マラーノのコロンブスで、ロシアの彫刻家ズラブ・ツェレテリが制作したコロンビア像(寄贈した高さ126メートルもある)をニューヨークに建てて欲しかったが、自由の女神よりでかく、ニューヨークは断り、コロンバス市(オハイオ州)、コロンバス市(ジョーア州)も断り、プエルトリコに持って行くが、ロシア側はそれは失礼だと怒り、ついには持ち帰って、ヒョードル大帝像に作り替えてモスクワに置かれた。

アメリカも日本もリベラルこそが息苦しい社会を作るのだという。日本のメディアは欧米メディア寄りになることが大いにある。

イランというのはゾロアスター教を信じるペルシャ人の国が昔の形で、アラブ人ではなく、イスラムを信じるアラブ人の敵であったが、７世紀、イスラムにペルシャは負けて、イスラムを押し付けられ、イスラム教をゾロアスター教に近いものに改変したのが、シーア派と呼ばれた。

1918年、オスマン・トルコの領土を英国とフランスが奪い、今のヨルダン、シリア、イラク、イランの線引、ペルシャ人との線引きを、中心地であるバグダット(イラクの首都)にシーア派政権を絶対に置いてはいけない、置けば昔と同じように混乱する。

しかし、アメリカは石油を持っている限りアラブがまとまると困るため、サダム・フセインをやっつけたあとに、バグダットにわざわざシーア派の政権を置いた。だから今、アラブはバラバラになり、アメリカの思い通りである。

ところが今、バグダットを握っているシーア派が、ダイレクトにイラクにつながっていて、宗教勢力としてのシーア派が、イラン、イラク、レバノンのシーア派を糾合(きゅうごう)してスンニ派のアラブ諸国を分断するラインに乗り出し、イランが、中東支配に乗り出そうとしている。

アメリカとしては、そこまでシーア派にやって欲しくない。

イランの押さえ込みは六者合意を勝手に無視したものと批判はするけれども、アメリカ国策と自分達の利権につながるものとしては擁護する、アメリカの新聞にはこの様な特徴がある。

東ティモールには元大統領のシャナナ・グスマンや、ノーベル平和賞をもらったラモス＝ホルタがいる。彼らはポルトガル人と島民の女との混血児で、ハーフカスと呼ばれていて、ハーフカスが白人の代理で島民を治めていたが、母方の血筋の島民が暴動を起こせば、容赦なく撃ち殺され、白人の血の一滴は大いに意味があった。ところが、1975年にポルトガルが統治を放棄し、西ティモールを治めるインドネシアが吸収合併してハーフカスも原住民も等しく統治した。

東ティモール沖に海底油田があることが分かり、隣のオーストラリアと旧宗主国のポルトガルがハーフカスを指示し「インドネシアの圧政から東ティモールを独立させたい」と国際世論に訴えた。結果はインドネシアを悪者にして1999年、海底油田付きの東ティモール独立は、ハーフカスと白人による国盗り物語だった。

日本の新聞の国際面は、読んでも意味が分からないが、人種差別を避けて書こうとするから、分からなくなる。

昔の新聞はほとんどが官営で、だいたい政府が作り、ナポレオンの時代や、アメリカも、18世紀後半のジョージ・ワシントンの時代から、少なくともトーマス・ジェファーソンから、新聞を使うことが政治になってきて、政府のやりたい方向に世論を動かしていた。

政府と新聞はほとんど共犯関係で、キューバの在住米国人を保護するという名目(スペインが奴隷扱いされていた民に押されて危うくなっていた)で、戦艦メインの爆沈で250人が死んだと、新聞が書き立て、1898年に米西戦争を起こし、キューバ
を使い、フィリピン・グアムを奪った。新聞と政府と軍部が三者一体となり、国益のためなら何でもやるというのがアメリカ国だった。今、トランプが出てきたことで生じている状態は、新聞と政府の、アメリカ始まって以来初めての亀裂である。

1979年から始まるサッチャー政権の時の英国の新聞も、今の朝日新聞みたいなもので、英国は第二次世界大戦後で勝ったとはいえ、実際は植民地のインド、ビルマも失った。

戦後の英国は、貧乏になり、自虐史観・ポリティカル・コレクトネスが蔓延し、英国版日教祖教育がはやったが、サッチャーは日本を見習い、学習指導要領を作り、英国版日教祖を潰し、愛国心を芽生えさせ、自虐史観の先生は追放された。

1982年のフォークランド紛争で国民の愛国心をもう一度かきたて、サッチャリズムは成功した。

電波の認可のやり方を変えようとする電波オークション動きもあるが、費用が掛からないインターネットTVの方が有望で、地上波は一方的な論調だけの偏向していることは明かで、その影響もあり、若者とそれ以外の意識がぜんぜん違い、60代70代はアンチ安部で、家で地上波を見ている人との差がある。

一方で、インターネットにおいてはこれから訴訟が増え、民事も含めて名誉毀損での告訴のハードルが低く、日本独特で訴えた者勝ちになり、簡単にいうと、困らせることだけを目的に起こす訴訟が起こる。

おわりに、阿比留氏は、米国のジャーナリスト、「リップマン」の著書『世論』から、《ニュースと真実は同一物ではなく、はっきり区別しなければならなく、ニュースははたらきの１つの事件の存在を合図することであり、真実のはたらきはそこに隠されている諸事実に光をあて、相互に関連づけ、人々がそれを拠りどころとして行動出来るような実現の姿を書き出すことである》当たり前のように自分は真実を知っているとばかりに振る舞うマスメディアやジャーナリストが、かえって真実から遠ざけることにつながり有害である。と締めている。

非常に参考になり、私自身、新聞やテレビはバカバカしくて、殆ど見なくなり、ネットメディアや、ラジオ、そして著書が情報源になっていて、最近、それらの媒体が面白いと思う、例えば、ルーズベルトを狂人とはっきり言い切っている処、だいたい、アメリカを中心とした歴史学者の大先生達は、ルーズベルトの批判は出来ない、日本の日教祖組織も似たような者で、いつまでバカバカしい教育をしているのか、ただ、右寄りの方々、この著書もそうなのだが、WGIPを取り上げているのは評価出来るが、朝日新聞とNHKだけしか、批判していないのは気になる、やはり、日本のWGIPの中枢は、「電通」だろう、その辺は是非、苫米地英人氏の「洗脳広告代理店・電通」をお薦めしたい、そして、GHQは、メディア支配、歴史支配・軍事覇権以外の戦略もあり、金融工学(金融覇権)の支配、エネルギー支配(石油覇権)、環境支配、等もあり、特に環境支配の影響力は未だに殆どの人が気が付いていなく、最近、マリファナ(麻)が、各国・州等で解禁されているが、日本も実は麻の産業が盛んで有った事、GHQが麻の産業をを完全に潰した事、その裏には医療等が大きく関係していて、GHQの後ろには大きな起業家組織が暗躍している事に気が付かなければ本質は見えないだろう、是非、GHQと医療も考察してもらいたい。ルーズベルトなんて、ただ単に利用された狂人とであり、WGIPが未だに解明されていない事に、恐ろしさを感じる。若い世代に読んで貰いたい。
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スカ●ロホッパー
5つ星のうち1.0 自分達はマスメディアでも罪や罰がないとでも？
2022年8月19日に日本でレビュー済み
阿比留瑠比とかいう稀代の三流記者が能弁垂れてますが、自分達はブーメラン刺さってないとでも思ってるんでしょうかね？
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真実真理
5つ星のうち5.0 朝日新聞やテレビが日本と日本人を貶めるのは、報道人が正当な歴史観を感得していないからである。
2020年3月11日に日本でレビュー済み
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　阿比留氏は、米国の著名なジャーナリスト、リップマンの著書から、ジャーナリストの実態と本質についてを記述した文「自分が弱いものだということを理解すればするほど、客観的な検査方法が存在しないかぎり、自分自身の意見のかなりの部分が自分自身のステレオタイプ、自分自身の規範、自分自身の関心の強弱によって成り立っていることを抵抗なく認めるようになる。ジャーナリストは自分が主観的なレンズを通して世の中を見ていることを知っている。」を引用して問題を提起している。

　そして、阿比留氏は、しかし、現実のマスメディアやジャーナリストは、明確な根拠を示すことなく、あくまでも彼らの主觀、ステレオタイプでしかない、根拠も知れぬ決め付けを読者、視聴者に上から目線で押し付けている。そして、敵または悪と勝手に認定していた相手に対しては、人権も反論権も認めずに攻撃し続けるのである。と続ける。

　真実は不確実でおよそ掴み難いものであり、たくさんの事実を結びつけ関連づけてひとつの仮説を立てることすら困難である。にもかかわらず、当たり前のように自分は真実を知っているとばかりに振る舞うマスメディアや大物ジャーナリストとはいかなる存在だろうか。彼らは自分たちの個人的な考えや思い込み、好悪の念に過ぎないものを真実と偽って広めようとしているだけではないか。それはかえって読者、視聴者を真実から遠ざけることにつながり有害である。マスメディアと一部ジャーナリストの罪は重い。と阿比留氏は結論付ける。

　私もまさにその通りであると思う。日本の報道を疑うことから始めなければならない。そして、何が真実であるのか何が真実らしいのかを、多様な一次史料や一次情報から感知できる感覚を磨く必要がある。新聞やマスメディアで発言する人は、リップマンの「自分は弱いものである」と認識し、常に、真実に基づかない間違った考えではないか，一方的な思想ではないかと自問し、謙虚な態度であって欲しい。高山氏の歴史観は役に立つ。
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