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自衛隊最高幹部が語る台湾有事(新潮新書) Kindle版

4.1 5つ星のうち4.1 133個の評価

想定される有事の形をシミュレーションし、「戦争に直面する日本」の課題をあぶり出す。
現実味を増す台湾有事に備え、自衛隊の元最高幹部たちが「有りうるかも知れない有事の形」をシミュレーションしてみた。シナリオは、グレーゾーンでの戦いの継続、物理的な台湾の封鎖、全面的軍事侵攻、終戦工作の4本。実際に有事が発生したら政府は、自衛隊は、そして国民は、どのような決断を迫られるのか。リアルなストーリーを通じて、「戦争に直面する日本」の課題をあぶり出す。

出版社より

帯表
帯裏

商品の説明

著者について

岩田清文 1957年生まれ。元陸将、陸上幕僚長。
武居智久 1957年生まれ。元海将、海上幕僚長。
尾上定正 1959年生まれ。元空将、航空自衛隊補給本部長。
兼原信克 1959年生まれ。元内閣官房副長官補、国家安全保障局次長。

登録情報

  • ASIN ‏ : ‎ B09YD7V5YK
  • 出版社 ‏ : ‎ 新潮社 (2022/5/18)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2022/5/18
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • ファイルサイズ ‏ : ‎ 8015 KB
  • Text-to-Speech(テキスト読み上げ機能) ‏ : ‎ 有効
  • X-Ray ‏ : ‎ 有効にされていません
  • Word Wise ‏ : ‎ 有効にされていません
  • 付箋メモ ‏ : ‎ Kindle Scribeで
  • 本の長さ ‏ : ‎ 223ページ
  • カスタマーレビュー:
    4.1 5つ星のうち4.1 133個の評価

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兼原 信克
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上位レビュー、対象国: 日本

2024年7月6日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
読み始めは実際に起きている話と思ってしまうくらい日本の今の日常と大差なく、台湾有事はいつ起きてもおかしくない、あるいはもう始まっているのかも知れないと思わされました。日本が巻き込まれないというのはおよそ非現実的で、備えるための国民的議論が必要と思います。
2023年1月20日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
その時代、国際情勢によって危険見積は変わるが今一番危ないのは台湾有事が起きた際の南西諸島であろう。
台湾有事が起きると隣国の私たちの日本にも莫大な影響が訪れる。経済、インフラ、安全環境、様々な問題が降りかかる。

台湾有事が発生してアメリカが参戦するとなれば自衛隊も黙ってはいられず、出動するだろう。
まずは真っ先に南西諸島に自衛隊を集結させて威圧行為を実施するとのこと。
そして今の予備自衛官という制度にも欠陥があり、予備役という形にして戦場に送り込めなければ兵力が圧倒的に不足しているとのこと。

台湾有事が起きて日本も参戦すれば中国本土に居る日本人は迫害の対象になる上に日本に連れてくることは難しいとのこと。
2023年前後に台湾有事の可能性が高いと言われている今、仕事の出張や移住等で沖縄や中国に行くのはここしばらくは遠慮したいところである。
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2023年2月16日に日本でレビュー済み
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書かれている内容は、近いうちに真実になると思います。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2023年2月20日に日本でレビュー済み
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名著です。我が国の国防に関心がある方には必読の書です。
 我が国の国防の欠陥、自衛隊の課題が明白に理解できます。つまり、ある章に「(台湾有事に対して)自衛隊は準備できているか」という表題がついていますが、「全く準備できていない」実態が分かります。自衛隊に装備や兵站で課題は多くありますが、それ以前に、自衛隊総体として台湾有事で戦うことの検討がなされて来なかったことが分かります。
 更に本書は、台湾有事の際の、自衛隊や米軍の活動の基盤となる我が国の重要インフラの脆弱性などについても、警告を発しています。
 自衛隊の課題をこれだけ明瞭に示した本書は名著であり、対談をされた四者に敬意を表します。
 以下、4点ほど、注目点を指摘します。

1 台湾有事の際の陸海空自衛隊を統合した作戦コンセプトや運用イメージが存在しないことが読み取れます。それは、元陸将、元海将、元空将の参加した対談全体の中で、作戦コンセプトが共有されていないことが明白だからです。
 勿論、現在の自衛隊の装備や兵站で問題があることは自明の前提ですが、その不満足な自衛隊の現状で、それでも今、仮に台湾有事が発生したらどう戦うのかについて、(具体的な作戦計画まで存在しないのは当然としても、)陸海空自衛隊共通の粗々のコンセプトプランさえ存在しないことが明らかになっています。
 2015年に防衛省内局の運用企画局が廃止され、部隊運用業務は統合幕僚監部に一元化されましたが、対談がなされた2021年に至っても、共通コンセプトが構築されていないのは如何でしょうか。この間、統合幕僚長や陸海空の幕僚長が定期的に会談して議論していれば、共通コンセプトを形成し得たのではないでしょうか。この6年間、四幕僚長にそれだけの時間がなかったのでしょうか、実に不思議です。

2 台湾有事の際の米軍との共同作戦も全く具体的には検討されてきていないことが明白に示されています(全体。特に284頁以下)。
 そこで尾上氏は、次の3つの選択肢を提案しています。即ち、①米国に(既存の)台湾防衛作戦計画を開示してもらい、日本が共同計画を策定する。②自衛隊を連合軍と仮定して、米国が自衛隊を組み込んだ作戦計画を作り、日本に開示。それをベースに最終計画を作成する。③日米それぞれ独自に共同計画を作成して、お互いに交換して協議する。尾上氏や武居氏は①が望ましいと考えているようですが、岩田氏は③が望ましいと考えているようです。日米両軍は同一戦域で作戦活動を行うことになりますが、③の選択肢は合理的でしょうか。
 なお、台湾有事での共同作戦計画が検討されていないだけでなく、尖閣列島に関する共同作戦計画も検討されていないことが、伺われます。

3 本書のシミュレーション③中国による台湾軍事侵攻では、日米両軍が中央での調整の上それぞれの指揮系統で作戦をすることが前提とされていましたが、そもそも現実にそんな事が可能なのでしょうか。
 米軍の目標は台湾防衛、自衛隊の目標は①先島諸島防衛、②尖閣諸島奪回、③米軍の台湾防衛支援であり、目標は一致しません。しかし、戦域は同じです。少なくとも、自衛隊にとっての戦域は全て米軍にとっての戦域でもあります。同一の戦域で、指揮系統の異なる部隊がそれぞれの目標をもってそれぞれ作戦をする、というのが非合理であることは明白ではないでしょうか。米軍にとっては、同一戦域で、自衛隊が勝手に動き回るのは障碍そのものと映るのではないでしょうか。
 また、米軍が台湾防衛に成功すれば、中国軍が仮に先島諸島に上陸していたとしても、台湾東方にある先島諸島からは撤収するしか選択肢はないでしょう。また、尖閣諸島奪回作戦も、陸自によれば同地域の航空優勢・海上優勢は必須条件だそうですが、海空自衛隊だけでそれを確保することは困難で米軍の支援が必要だそうです。しかし、米軍にとっては台湾防衛が主目標ですから、結局、作戦の主目標は台湾防衛に集約されてしまいます。
 つまり、常識的に考えれば、戦域レベルでの統合司令部が必要であり、海自は米第7艦隊との協同(実質、指揮下?)、空自は米第5空軍との共同(実質指揮下で、航空優勢確保?)、陸自は先島諸島の防衛と米海兵沿岸連隊の活動支援で活動する、そして、米軍の作戦計画の中に、台湾防衛に次ぐ目標として、先島諸島防衛と尖閣諸島奪回を要求することが合理的と考えますが如何でしょうか。

4 本書は、国防の現状の欠陥を余りにも赤裸々に示したものであるためか、防衛省の一部では評判が悪いと言われます。しかし、上記1,2で指摘した課題は、致命的な欠陥であるが故に、安全保障三文書が制定(2022年12月)された現在、既に急速に改善されている筈です。また、仮に万が一、改善が進んでいないとすれば、それこそ国家の一大事であり、犯罪的状況であるとすら言えるでしょう。
 本書は、国民の知る権利を充足する、警世の本であると思います。
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2023年2月26日に日本でレビュー済み
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各界の専門家によるシュミレーションは具体的で、各分野の問題点が分かるように提示されている。安保分野の現職国会議員も入ってのシュミレーションは説得力がある。と同時に、「台湾有事」の対する現実の対応力は大丈夫かとも考えさせられた。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2022年8月13日に日本でレビュー済み
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台湾有事は日本の危機!私達は楽天過ぎです。憲法で日本は守られている?とんでもない。立憲共産党は亡国の政党 これ以上のさばらせてはならない!
14人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2022年5月21日に日本でレビュー済み
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台湾海峡とバシー海峡は日本の生命線なので台湾との安全保障分野での連携は絶対に必要とする私にとって、非常に厳しい内容とも言える本でした。
前半部分のシミュレーションにおける日本の対応はかなりモヤモヤした感じがしましたし、サイバー攻撃以上に中国の人質外交や日本人や企業に対するハラスメントなどあれだけやられて未だに対応できていない事にはただただ落胆するしかありません。また検疫と隔離による台湾孤立化は一番怖くて一番現実的なやり方だと思います。
後半の座談会では、冒頭にいつまで内閣法制局見解に縛られ続けるのかという問いがありましたがまさにその通りで、現実に起きている事に対応せず憲法論や法律論を持ち出すのはもうどうかしているとしか言いようがありません。
11人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2022年12月30日に日本でレビュー済み
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もう、近い将来起きる可能性が高まっているとゾッとさせられる内容。国として早く備えなくてはと思う作品
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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