他のサイバーセキュリティに関する書籍と主張は共通している。それだけ本質的なことが述べられているということであろう。
情報漏えいよりも事業継続を重視すべき、公の分野ではあるがICT機器の90%は民間が所有しており民間の関与が不可欠、100%の防御は目指さずにリスクベースのマネジメントを行うべき。
2点目はサイバーセキュリティ特有だがそれ以外は他のリスク管理にも通ずるものがある。
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経営とサイバーセキュリティ デジタルレジリエンシー 単行本 – 2018/3/15
横浜 信一
(著)
企業が被るサイバー犯罪の被害総額は世界で推計47兆~63兆円。
デジタルビジネスに取り組む中で、経営者はサイバーリスクとどう向き合い、どうマネージしていくべきか――。
100%の防御が不可能となった今、身代金を要求するランサムウエア「WannaCry」をはじめ、大量の情報漏洩を企む標的型攻撃、一瞬にして数億円を横取りするビジネスメール詐欺など、様々なサイバー脅威が企業を襲っている。
一方で、サイバーセキュリティは新旧・複数の技術に横断するだけでなく、政治や犯罪、国内外での企業の連携など様々な要素が複雑に絡み合っている。
一企業の努力ではいかんともしがたい要素もある。
結果として、サイバーセキュリティは多くの経営者にとって、とっつきにくいテーマになっている。
政府が「サイバーセキュリティは経営リスク」と叫んでも、実態として新しいリスクのコントロールは難題のまま横たわっている。
本書はサイバーセキュリティに問題意識を持ちながら、複雑さゆえにとっつきにくさを感じている経営者に向けた「経営書」である。
筆者の横浜氏は通商産業省(現経済産業省)からマッキンゼー日本支社に転じ、現在はNTT持株会社でサイバーセキュリティのスポークスパーソンを務めている。
18年間に及ぶマッキンゼー時代のコンサルティング経験と、現職での国内外のサイバーセキュリティ関連カンファレンスでのパネリストなどを通じた幅広い見識とを組み合わせ、筆者は様々なサイバーセキュリティの課題を経営者目線で解説する。
サイバーセキュリティでマネージすべきリスクはデジタル化したコーポレートリスクである。
新たなリスクに向き合う経営者にぜひ読んでいただきたい。
デジタルビジネスに取り組む中で、経営者はサイバーリスクとどう向き合い、どうマネージしていくべきか――。
100%の防御が不可能となった今、身代金を要求するランサムウエア「WannaCry」をはじめ、大量の情報漏洩を企む標的型攻撃、一瞬にして数億円を横取りするビジネスメール詐欺など、様々なサイバー脅威が企業を襲っている。
一方で、サイバーセキュリティは新旧・複数の技術に横断するだけでなく、政治や犯罪、国内外での企業の連携など様々な要素が複雑に絡み合っている。
一企業の努力ではいかんともしがたい要素もある。
結果として、サイバーセキュリティは多くの経営者にとって、とっつきにくいテーマになっている。
政府が「サイバーセキュリティは経営リスク」と叫んでも、実態として新しいリスクのコントロールは難題のまま横たわっている。
本書はサイバーセキュリティに問題意識を持ちながら、複雑さゆえにとっつきにくさを感じている経営者に向けた「経営書」である。
筆者の横浜氏は通商産業省(現経済産業省)からマッキンゼー日本支社に転じ、現在はNTT持株会社でサイバーセキュリティのスポークスパーソンを務めている。
18年間に及ぶマッキンゼー時代のコンサルティング経験と、現職での国内外のサイバーセキュリティ関連カンファレンスでのパネリストなどを通じた幅広い見識とを組み合わせ、筆者は様々なサイバーセキュリティの課題を経営者目線で解説する。
サイバーセキュリティでマネージすべきリスクはデジタル化したコーポレートリスクである。
新たなリスクに向き合う経営者にぜひ読んでいただきたい。
- 本の長さ248ページ
- 言語日本語
- 出版社日経BP
- 発売日2018/3/15
- 寸法13.6 x 2.1 x 19.4 cm
- ISBN-104822258378
- ISBN-13978-4822258375
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登録情報
- 出版社 : 日経BP (2018/3/15)
- 発売日 : 2018/3/15
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 248ページ
- ISBN-10 : 4822258378
- ISBN-13 : 978-4822258375
- 寸法 : 13.6 x 2.1 x 19.4 cm
- Amazon 売れ筋ランキング: - 468,190位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 2,193位IT
- - 33,010位投資・金融・会社経営 (本)
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2020年1月23日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
業界単位でシステムリスク管理の取り組みが必要ではないかと思い、本書を手に取りました。セキュリティの専門家が書く本には無い、組織や業界、国家観点での取り組みが論理的に述べられており、品質の高い情報を得られたと満足しています。
本書はセキュリティの定義から始まり、なぜ組織として対策が必要か、なぜ業界レベルで対策が必要か、など主に理由について述べています。また、国レベルでの対策は万能でないことを示しています。最後は国内外の実際の取り組み事例を紹介しています。
本書はセキュリティの定義から始まり、なぜ組織として対策が必要か、なぜ業界レベルで対策が必要か、など主に理由について述べています。また、国レベルでの対策は万能でないことを示しています。最後は国内外の実際の取り組み事例を紹介しています。
2019年1月4日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
サイバー攻撃の実例、動向を海外の事例をふんだんに紹介しながら、ビビッドにサイバーセキュリティの怖さを書いているのですが、それだけでなく、経営者向けの本だけあり、大局的に、サイバーセキュリティにどう向き合うべきかを経営者視点で書いています。日本は、サイバーの被害が、米国の1/30, ドイツの1/80のようですが、コインチェックやPayPayのように、確実に世界GDP3位の日本がターゲットにされつつあります。経営者もサイバーを知らない人が多い日本は、数兆円が丸裸状態にあると言っても過言ではない状況がわかりました。米国では、セキュリティ50という企業横断的な組織で、組織知としてサイバー攻撃と戦っていますが、日本も早くこうした活動に乗り出さないと、大変なことになるということが、客観的に書かれていた良書だと思います。