通話とメールだけ「アホ携帯」が人気　脱スマホ中毒だけでない米Z世代の需要

いま、アメリカの若い世代の間で「Dumb Phone（アホ携帯）」が人気になっている。アホ携帯とは、電話やメッセージ、アラーム、カレンダーなど機能が限定的な携帯電話のことだ。アメリカの人気ラッパーであるケンドリック・ラマーが、昨年11月に、シンプルなスマホの販売を手がけるLight社とコラボレーションし、アホ携帯「Linght Phone」を250台限定で発売すると、即日完売した。

アメリカ・ニューヨークでエンジェル投資家として活動する山崎美未（やまざき・みみ）氏によると、実はこのアホ携帯が若者の間で売れ始めたのは2～3年前からだという。もともとは、ガラケーを買う動きがあったが、デザイン性に古さが残る。
そこでケンドリック・ラマーが、スマホのような見た目にし、販売したのだ。

イカソース

■母の方針で今でも“携帯電話禁止”

羽生はいまだに携帯番号を持っていないようだ。メディアの取材では「どうやってSNSチェックを？」という質問に次のように答えていた。

《iPod touchをずっと使っていたけど、廃盤になってしまって。今はSIMカードを入れていないiPhoneを使っています。携帯電話は持ったことがないから、番号がないです》（『羽生結弦　孤高の原動力』11月11日発売号）

スポーツ紙記者はこう語る。
「“スケートに集中しなさい”というお母さまの方針で、昔から携帯禁止令が出されていたそうです。

Wi−Fiのある環境ならば、メールやSNSはできるようですが、電話や外出先でのやりとりはできないはず。元奥さまと自ら連絡するのはかなり難しいかと思われます」

「携帯電話を投げつけ部下が骨折」「“給料泥棒！”人格否定の暴言・恫喝」「ストレスで病気になった幹部も」　ジャニーズ問題で注目の新浪サントリー社長の凄絶パワハラ

　ついに将来的に廃業という事態にまで至った「ジャニーズ問題」。その過程でサントリーHD社長にして経済同友会代表幹事の新浪剛史氏（64）が果たした役割は小さくなかったといえよう。企業がジャニーズのタレントを広告に起用することについて、「チャイルドアビューズ（子供への虐待）を企業として認めることになる」と述べるなど、彼の発言がジャニーズ離れの勢いを加速させ、スポーツ紙には「新浪ショック」の文字も躍った。「人権擁護の旗手」の感さえ漂う新浪氏だが、実は彼自身が凄絶なパワハラを働いていた。

「海外で批判されるからということではなくて、自分の企業が持っている自らの行動規範の中では人権は大変重要であり、そういった意味で今回明確になった。ジャニー氏の行いは決して許されるものではないと」

　9月29日に日本記者クラブで行われた会見でもジャニーズ問題を厳しく追及した新浪氏。無論、ジャニー氏の行為が許されざるものであったことは疑いの余地がない。しかし果たして、新浪氏に「人権」をうんぬんする資格があるのかどうか。彼の行状を振り返ってみる。

　慶應大学経済学部出身の新浪氏が三菱商事を経てローソンの社長に就いたのは2002年のこと。同社の立て直しに成功した後の14年には、請われてサントリーの社長に就任した。

「ローソン社長時代の新浪さんはとにかくパワハラがひどかった」

　と、ローソンの元社員。

「すぐ怒鳴る、襟元をつかんで罵倒する、といったことは日常茶飯事。“クビだ！”“給料泥棒！”などの人格否定の暴言、恫喝がひどく、耐え切れずに辞めた幹部が何人もいます」

　しかし、彼のパワハラは言葉だけにとどまらなかった。

「新浪さんが社長に就任した当時、ローソンでは携帯電話を全社員に1台ずつ、取締役には2台持たせていました。その中で新浪さんは一人で3台の携帯を持っていたのですが…」

　と、ローソンの元幹部。

「会議の場で、売り上げの数字などが思ったように伸びていないとの報告があると、新浪さんは自分の携帯をその部署の担当者に投げつけるのです。私自身、そういう場面を何回も見たことがあります。新浪さんは若手社員にはそういった姿を見せず、部長職以上が参加する会議で携帯を投げる。ある幹部は、携帯を投げられたせいで上半身の骨が折れてしまったと言っていましたよ」

　もはや、これはパワハラどころではなく傷害事件だろう。しかも、新浪氏による「パワハラ加害」の証言は他にもあるのだ。

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松本剛明総務相は18日の閣議後記者会見で、携帯電話がつながりやすい周波数帯「プラチナバンド」の未利用部分について、有識者の議論がまとまれば「今秋ごろの割り当てを目指す」と表明した。