女性誌が絶対書かない、女の婚活に対する男の本音

問題発言かもしれないが真実を語る

2015年01月

台湾

高島屋のバレンタインフェアと「東京タラレバ娘」がコラボをしているようだが、ターゲットの年齢層はアラサーということなのだろうか。まあ、俺は「東京タラレバ娘」面白いと思うから別にいいんだが、ちょっと気になるコラボだ。ついでにもう一つ書くと、このブログに「東京タラレバ女子」で検索してやってくる人がちらほらいる。

さて、今回はこの話題。

 
台湾女性、結婚相手の理想月収は19万円以上 満たす30前半男性は約1割

 
台湾の結婚情報サービス会社「月老銀行」が6000人近くの女性会員の結婚相手に求める月収を分析したところ、「5〜7万台湾元(約19〜26万円)を希望する人が最多だと分かった。台北などの北部ではその割合は48%となり、7万元以上と答えた人も21%に上った。26日付の蘋果日報が伝えている。

行政院主計総処が公表している2014年の統計によると、被雇用者で月給が5万元を超える男性は、25〜29歳では7.44%、30〜34歳でも13.77%に留まっている。また、未婚の男性全体で、月収の条件を満たしているのは9.27%だった。

30歳未満の平均年収は36.44万元(約138万円)、30〜34歳は47.74万元(約180万円)で、月収に換算するとそれぞれ約3万元(約11.5万円)と3万9800元(約15万円)となり、女性の理想月収を大きく下回っている。

 
アジアだけかもしれないが、客観的な状況と主観的な個々人の思惑とがずれてきてるな。もう客観的に見て誰もが結婚できる時代ではないし、こんな社会でどうやって結婚したらいいか、これまでの親の世代のような発想を捨てて女は積極的に動くべきだと思うわ。 

求婚の日

1月27日は「求婚の日」! 明治時代の究極の婚活とは

 
毎年1月27日は「求婚の日」だって知っていましたか? これは、1833(明治16)年のこの日、伊勢新聞と三重日報に、日本で初めての「求婚広告」が掲載されたことで設定された記念日だそう。この広告を出したのは中尾勝三郎さんという男性。お見合い結婚や紹介が中心だったこの時代に、新聞広告を出すなんて、大胆な試みですね。気になる内容は「先頃女房を離縁して不自由勝ゆえ、貧富を諭せず、十七歳以上二十五歳にて嫁にならうと思ふ物は紹介あれ」というものだったそうです。

 
ちなみに、日本で最初の「求婚広告」を出した中尾さんは、応募してきた19歳の女性とめでたく結婚できたそうです。 


 
昨日は、求婚の日だったらしい。

地方紙に掲載された広告が記念日のきっかけというのは、よっぽど珍しかったんだろな。

今でもこのやり方で何人か応募があるかもな。 

貧困女子

「貧困女子」急増の背景と求められる支援策

 
テレビ番組で「女性の貧困」が取り上げられ、大きなニュースになりました。働く世代の単身女性の3人に1人が月の手取賃金10万円を切り、苦しい生活を強いられているという現実が明らかになったからです。30代前半までの若い貧困女子が増えている背景と、その対応策について考えてみます。

単身女性の貧困が注目されてきた背景に、「単身女性増」という現実があります。20代後半の未婚率は1980年が24%でしたが、2010年には60%まで上昇しています。配偶者の収入や夫婦の収入によって生活を成り立たせることができず、一人で生計を立てる女性の割合が増えているのです。 

 
男の貧困問題も気にしないといけないな。

  
未婚のシングルマザーが急増

非正規社員の割合も年々高まり、15歳から24歳までの女性では50%を超えています。働いた時間分しか給与が得られず、体調不良になれば生活が苦しくなるリスクの中に身を置いているのです。

さらに、シングルマザーが増えていることも注目すべき点です。その数は2000年の86.8万人から2010年には108.2万人まで増え、特に未婚のシングルマザーが急増しています。未婚のシングルマザーは30代前半までの若い層が42%を占め、十分な教育や職業経験を積む前に親となり、出産後の再就職に苦労しているケースも多く見られます。

 
シングルマザーでも養育費をもらえばいいと楽観的に考えてはいけない。なぜなら、

 
母子家庭、養育費支払い2割どまり 「食費切り詰め」

離婚母子家庭で養育費を受けている割合は1983年の11.3%から98年は20.8%まで増えたが、その後は横ばいで2011年は19.7%だった。 

 
このように、養育費をもらえる母子家庭の方が少ない。

シングルマザーの増加を防ぐためにも、結婚を維持させるフォローが必要な気がするわ。

中国の婚活

中国の婚活の現場 女性よりも男性優位の状況ができている

 
 中国の都市部では近年急激に晩婚化が進んでおり、上海市の平均初婚年齢は男性34歳、女性32歳にまで上がっている。高学歴のホワイトカラーほど未婚率が高く、未婚のままアラサーを迎えた男女は「剰男(シェンナン)」「剰女(シェンニュイ)」と呼ばれ、一種の社会現象となっている。

 一人っ子政策の影響もあり、未婚のアラサーに対する親や世間からのプレッシャーは日本より遥かに大きく、旧正月の帰郷シーズンには、レンタル彼氏や彼女を雇って親や親戚に婚約者がいるフリをする者すら現れる。こうしたなか、結婚を焦る男女をターゲットにした商売は盛況を続けており、ネット上の婚活ビジネスの市場規模は14.5億元(約260億円)に達している。
 
 中国で男性は働き盛りの40代くらいまで結婚対象と見なされるが、女性はアラサーを過ぎると日本以上に”市場価値”が大暴落する。値崩れを起こす前に相手を探そうと躍起になり、婚活の現場では女性よりも男性優位の状況ができている。 

 
値崩れを意識した動きは大事だと思う。日本では表立った値崩れの指摘はないと思うが、男に相手にされなくなる前に自分で値崩れを意識して動くことが大事なんじゃないか。 

北海道の少子化対策5カ年計画

昨年12月のニュースだが、

 
結婚支援、重点施策に 北海道の少子化対策5カ年計画 17年度待機児童ゼロ

  
 道は19日の道議会少子・高齢社会対策特別委員会で、2015年度から5年間の少子化対策の指針となる「第3期子ども未来づくり北海道計画」の素案を公表した。待機児童数を17年度までにゼロにすることや、夜間・休日保育を行う施設数を13年度実績の約2倍とする目標を掲げたほか、同計画として初めて結婚支援を重点施策に盛り込んだ。

 待機児童数は10〜14年度の第2期計画で14年度末の人数を「ゼロ」としていたが、13年度末現在の待機者数は473人で、解消されていない。道は「育児休業後の復職の増加などから、都市部を中心に需要が増え続けている」とし、保育所の定員を増加させるなどして計画期間の中間に当たる17年度に解消させることを目指した。

 夜間や休日など、時間外保育を行う施設も徐々に増加しているが、14年度末までの目標に対する進捗(しんちょく)状況は夜間保育で60%、休日保育で49%、病児・病後児保育で58%と遅れている。

 道は今回の計画策定にあたり、女性1人が生涯に生む子どもの推定人数を示す合計特殊出生率が高い道内10町村の特徴を分析した結果、いずれも20代の男女が結婚している割合が道内平均より高かった。

 このため、妊娠・出産、子育てへと至る前段のステージとして「結婚」を初めて計画に位置付け、重点目標に初めて「未婚化・晩婚化への対応」を掲げた。婚活セミナーを延べ35カ所で開くほか、結婚して家庭を築くことの意義を伝える講座を大学など延べ120カ所で開催するとしている。

 
20代の結婚が出生率増加の要因であると理解されたのは大きいと思う。他の都府県でもこのような理解に基づく政策が考えられるかもな。 
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