女性誌が絶対書かない、女の婚活に対する男の本音

問題発言かもしれないが真実を語る

2017年06月

ナシ婚

婚姻届は出すが結婚式を挙げない、といういわゆる「ナシ婚」が増えてて、その対策に某県のブライダル業者が協力するという話があった。その県では、約半数が「ナシ婚」になっているという。

しかし、その一方で

 
結婚式、費用が過去最高の359万円に 実施率は7割

 
なんて記事があるわけで、結婚を派手にする人と結婚式自体しない人の二極化が進んでいるのか、それとも少ないカップルから多くの費用を出させているのか、どちらなのかわからないが、なんにせよ結婚式でそこまで費用を使うよりは将来のために貯めた方がいいと思うな。

自分婚

「自分婚」する女性たち

 
けさは、最近アメリカで注目されている、ある“結婚”についてお伝えします。

世間には同性婚などさまざまな結婚の形がありますが、今日(19日)ご紹介するのは『自分婚』です。」

丹野
「初めて聞く方も多いと思いますが、その名のとおり自分自身との結婚なんです。」

山澤
「この『自分婚』は、新しい形の結婚としてメディアでたびたび取り上げられています。

 
米の女性たちが「自分婚」をする理由

山澤
「スタジオには、アメリカの社会や文化に詳しい、慶應義塾大学教授・渡辺靖さんをお招きしました。
自分婚、私全然聞いたことなかったんですが、リポートの中でその理由として、“結婚しないと一人前ではないといわれる”“何故結婚しないの?という質問に少しうんざり”という言葉が出ていましたけれども、この自分婚、法的な効力は無く、あくまでも決意表明をするためのパーティ・儀式ということですけれども、なぜこうした女性のように自分婚をする人たちが増えているんでしょうか?」

慶應義塾大学 教授 渡辺靖さん
「まず、女性の社会進出が進んで人生の選択肢が増えたんですけれども、その一方で、キャリアのある女性が家庭を持つか、そのまま仕事にまい進するかという葛藤も増したということがあると思うんですよね。そして、仕事を選ぶにしても、実質的に働く上での見えない壁、『ガラスの天井』といわれているものがアメリカにもまだあると。なので上昇志向の強い女性というのは、権力欲が強いというふうにレッテルを貼られて、それがフラストレーションになっているということもあると思いますね。さらには、先ほどのぺトラさんとエリカさんのように、従来の価値観を持った家族や友人から、いろんな『雑音』が聞こえてくるということもあると思います。最近では特に、SNS、ソーシャルネットワークを通じて、自分と他人を比較してしまう。現代社会では自分を愛することが難しいというふうに作家のサッシャさんはおっしゃっていますけれども、要するに友人とか同僚と比較を迫られるような場面も増えて、そんな中で自信を失ってしまうと。そういった中で、自分の決意表明といいますか、自己肯定の場として、自分婚というのがはやってきているということだと思います。」


 
聞いたことがない概念だけに、引用が長くなってしまったが、自分婚をすることで「いつ結婚するのか」という問いも無くなるし、自分の決意にもなるって感じなんだろうか。

独身がこれからますます増えてくるとそのうち結婚について聞かれることも少なくなってくるかもしれない。そうなると、自分婚も結婚の要素が削られて、個人の決意表明パーティーみたいになっていくかもな。

この概念が本格的に日本に持ち込まれるかはわからないが、何らかの影響はあるかもな。

妥協婚

低スペ男性と妥協婚するくらいなら1人のほうがマシ? 「結婚しない人生を送る覚悟はありますか」にうなずく女性たち

 
「人は皆、結婚するべき」「いつまでも独身の人はかわいそう」―そんな考え方は、結婚しないと決めている人には大きなお世話でしょう。先日のガールズちゃんねるに「結婚しない人生を送る覚悟ができてる人」というトピックが立っていました。

トピ主は今年30歳で、自身が「低スペック」なので妥協しないと結婚できないだろうとのこと。



女性が男性を低スペックと称したり、女性自身が低スペックと自称するのは問題ないのに、男性が女性を低スペックとか言うと、途端に問題視される世の中だよな。

それはさておき、そもそも男女の生まれてくる人数も違うのに、「皆、結婚する」という発想自体がおかしい。未婚率は、もしかしたら今の方が正常なのかもしれない。昔は、婚姻率を引き上げる環境があったよな。

そういや、先日放送されてたNHKのドキュメント72時間って番組の「婚活ルーム」の話、新宿の婚活スペースを72時間定点観測していたが、男性が足りなくてイベント中止の日もあった。男性が足りない場合もあるのに、草食男子なんて批判しているだけでは、やっぱり今の時代、結婚は難しいんじゃないか。

「皆婚は時代が生み出した幻想で、結婚できるなんて保証はない。社会は結婚しにくくなっており、結婚するには努力が必要」。これぐらいの認識でいいんじゃないだろうか。

男性への偏見

韓国の話だが

 
「恋愛・結婚・出産できない」韓国の現実

 
「三放世代」という言葉をご存じだろうか。これは近年、韓国の若者が「恋愛・結婚・出産」の3つを諦めざるをえない世代であるとして、韓国国内で当然のように使われている言葉である。最近では「マイホーム・人間関係・夢・就職」の4つを足した「七放世代」という言葉まで使われ始めている。

 
男性についても、世代間の常識の違いが大きな溝をつくる。結婚した男性は新居を構えることがしきたりだった。しかし、経済成長に伴う地価の上昇により、マイホームはこれまで以上に難しい夢となっている。

日本においても、似たような状況があると考える人もいるだろう。しかし、韓国は一層深刻だ。

結婚したいが、家は買えない。その状況に直面した男性は、新婦の両親に対しての後ろめたさを感じるだけでなく、自らのプライドも深く傷つけることになる。それを避けるために、結婚、そしてその前提となる恋愛にさえもブレーキをかけてしまうのだ。


 
この記事だけではわからないところもあるが、結婚離れや恋愛離れを、若者全体の問題として捉えているのならば、それはいいことなんじゃないか。

男性が恋愛にもブレーキをかけられる、という認識があるのも、事実ならば良いことだな。日本でもそんな認識があれば、草食男子なんて言葉は広がらなかったかもしれない。

話は変わるが、セクハラや痴漢、ストーカーは確かに問題だと思う。しかし、それらの問題をもっぱら女性の意見ばかり取り入れて解決しようとしたがために、男性が女性にアプローチしにくくなったところもあるんじゃないだろうか。事前に女性の同意があっても、後から女性が「同意なんてありません」なんて言えば、瞬く間に男性は危機に直面する。女性が意見を変えたことを証明できればいいが、そうじゃなかったら、セクハラなどのレッテルを貼られてしまう。こんな危険性は、女性側の意見だけでは考慮されなかったんじゃないか。

それに、前から書いてきたが「男性は、女性に贈り物などをして頑張って口説きましょう」的な話ばかりあふれるのも疑問に思う。男性が女性から得られる見返りは、性的な面しかないのか。それだと、性的な欲求を何らかの形で発散できたら、男性は女性には用はないってことになってしまう。

女性と交際することに代替性がなければ、例えば、女性の側から「男性の仕事が大変そうだから支えてあげたい」的な話も出てきたら、今ほど未婚化も進まなかったんじゃないだろうか。男性無視、あるいは「男なんて性欲の塊だから、ほっといても女性にまとまりつくでしょ」といった男性蔑視観が、未婚化の真の原因についての理解を妨げているんじゃないかと思うわ。

一度も働いたことがない女性

「一度も働いたことない40〜50代大卒娘」を抱えた高齢親が増加中

 
最近では「女性の貧困」も社会的な課題として取りあげられるようになっている。

これまで日本では、女性は未婚時代には親に、結婚してからは夫に養われる前提で、安く働く存在として扱われてきた。

その状況はいまでも変わらず、「女性の活躍」と言われながらも、働く女性の非正規雇用比率があがっているのが現実である。実際、2015年の国民生活基礎調査によると、働いている女性のうち半分近くが非正規雇用である。

それは未婚化が進む中で、未婚のまま、不安定な非正規雇用にしかつけず、十分な収入が得られずに貧困状態にある女性が増えている、ということなのだ。

 
筆者がかつて勤めていた横浜市役所では、2000年代当初から、話題になりだしていたことがある。

それは、「この子は一度も働いたことがないのですが、親が亡くなった後、どうすればいいですか」と、40〜50代の娘を連れて、高齢の親が区役所の窓口にくるというのだ。

彼女たちが学校を卒業したころは、就職せず、花嫁修業と称して、家でお稽古などをして過ごし、それなりの時期が来たら結婚することは珍しいことではなかったのだろう。だが、たまたま縁なく結婚せず、就業経験もないまま40〜50代になった女性たちは、もはや外に出て働く、他人と交わるということも難しそうな状況だったという。

当時は若者への就労支援が始まりだしたころであったが、無業のまま40代になった女性には支援の仕組みもなかった(いまでもほとんどない。多くの就労支援は30代までである)。

この女性たちが次に公的サービスにつながるときは、親が要介護状態になるときか、親が亡くなって年金収入も絶え、生活に行きづまって生活保護の窓口にくるときだ、という危機感を生活保護課では持っていた。

10年か20年後には、50〜60代の就業経験のない未婚女性の生活保護受給者が増えるのは避けられないだろう、とも予測していた。

 
前にも書いたことがあるが、俺の知り合いにも無職で親と暮らしている女性がおり、将来どうするのか気になっている。このブログを読んでくれている人にも、そんな知り合いがいるんじゃないだろうか。生活保護受給者が増えるということは、税金の負担にも関わってくると思われるので、全く無関係という話ではないよな。

 
働いている女性の方が結婚する可能性が高い。

厚生労働省が独身者のその後の10年間の継続調査を実施している(『21世紀成年者縦断調査』)が、それによると、結婚や出産する確率が高いのは正規雇用の女性だった。

非正規雇用や無業の女性は結婚する確率も低い。特に無業の場合は、無業状態が長期化する中で、社会的ネットワークも失い、出会いの機会もなくなるからであろう。

さらに内閣府の調査(『少子化と未婚女性の生活環境に関する分析』)によると、正規雇用者より無業の女性の方が「特に異性との交際を望んでいない」者の割合が高く、「いずれ結婚するつもり」という意欲を持つ者の割合も低くなっている。

なぜか無業の女性の方が、交際や結婚への意欲を失っているのである。つまり、無業の女性が結婚によって状況を変える可能性は高くない、ということになる。


 
置かれている環境から交際や結婚への意欲がなくなったのか、元々交際や結婚への意欲が無いのか、その点はわからないが、男性の収入が減っていることからも、共働きの家庭を求める男性が増加傾向にあるんじゃないか。そうなると、無業の女性は男性側からも選ばれにくいことになるな。
 
 
関西で4年制大学を卒業した後、無業状態でいる20から30代の女性9人にインタビューを試みた。うち3人は若者サポートステーションという就労支援機関の支援を受けている人であったが、他の6人はまったくどこにもつながっていなかった。

最も多かったのは、大学在学時に働くことや将来について深く考えることなく、準備なしに就職活動をしたため、就職できなかったケースである。

そのまま無業状態で30代になっている人もいた。


 
将来を考えたり準備することが大事だな。

 
いわゆる自分を「家事」つまり、「家事手伝い」と答えている女性たちである。

『就業構造基本調査』では、「家事手伝い」と答えて、働いていないという人に、さらに「なぜ無業なのか」を聞いている。すると驚くべきことに、「家事や介護のため」と答える15〜44歳までの女性は2割前後に過ぎないのだ。

「家事手伝い」と言いながら、働いていない理由が「仕事をする自信がない」人が1割おり、「特に理由はない」という人が3割近くを占めている。最初に述べたように、女性は無業であっても「家事手伝い」と言えば、本人も周りも安心してしまう。だが、それではいずれ、彼女たちの人生が立ち行かなくなる。

実はこの『就業構造基本調査』を見ると、全国では大学・大学院卒で未婚無業の女性が25〜44歳の年代で約12万人いる(短大高専卒は約10万人)。そのうち2割は働くことを希望していない。働きたいという人でも、実際に求職活動をしているのは、就業希望者の7割に過ぎない。

これまで大卒の女性は恵まれた存在だと思われてきた。だが現状では、その人たちが何万人単位で、無業で未婚のまま過ごしている。

彼女たちを「自己責任だから」「見えない存在だから」とほっておかず、社会とのつながりを持てるようにし、就労意欲を持って求職活動に踏み出せるように支援することが必要だ。


 
大学は、本来的には研究機関だと思う。生きていく知恵を学生に授けてくれるわけではない。義務教育を受けたら、大学を出たら、社会人として生きていく上での能力が身につき、結婚も出来るという前提がおかしいようにも思う。

本当に生きていくために必要な力を身につけるプロセスを、どこかで設ける必要があるんじゃないだろうか。
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