日本人には、武器も無いのにアメリカ軍を迎え撃とうとした悲しい歴史があります。
太平洋戦争の終戦直前、制海権も制空権も抑えられ、圧倒的劣勢にたった日本人は、最新鋭兵器を屈指するアメリカ軍を竹やりで迎え撃とうとしたのです。
気持ちでは、まだ負けていません。
しかし、まともな武器がなければ、戦っても勝てるはずなどありません。
それても、日本人は、竹やりで戦おうとしたのです。
それから60数年が経過し、同じ様なことが、日本の中小零細企業で起ころうとしているのかもしれません。
昨今の長引く景気低迷の環境で、多くの企業が経営改善というテーマで、色々な対策に取り組もうとしています。
そのペースとなる経営改善計画書を、中小企業診断士や経営コンサルタントなどの専門家が、高いスキルを屈指して作成します。
売上を伸ばすには・・・
利益を増やすには・・・
経費を削減するために・・・等々、
様々な観点から、様々に分析をして方向性を模索する内容となっています。
しかし、多くの場合、この様に作成された経営改善計画書は全て机上の空論にしかならないようなのです。
経営の高いノウハウを持っている専門家が作成したのかもしれませんが、所詮、経営者でもなく経営実態も把握していない第3者の作成した経営改善計画書になります。
見栄えは良いでしょうが、どこの企業にも当てはまる内容を羅列しただけであり、企業の現状に即した内容にはなっていなくて当たり前で、こんな経営改善計画書を信じて取り組めば大変な結果になってしまうでしょう。
効果的な経営改善計画書を目指すならば、会社の実情と経営の実態を一番理解している経営者が中心になって作成しなければなりません。
特に、消費が完全に収縮している現在においては、需要と供給のバランスが完全に崩れてしまっており、それが原因で多くの企業が経営状況を悪化させているのですから、売上について徹底的に検討する必要があります。
売上を確保するための自社商品について、もっとも理解しているはずの当事者が、商品として冷静に見直しをしてください。
もはや、商品を並べておけば売れる時代ではありません。
そんな厳しい時代に、どこにでも売っている特徴のない商品を売ろうと努力をしても、結果が出るわけもなく、無駄な経営改善努力をしているということになります。
なおざりの経営改善ではなく、命がけの経営改善として、経営者自らが先頭に立って、商品を見直すことから始めてください。
その商品は、競争力のある商品でなければなりません。
わざわざ、お客さまに買いに来ていただける様な商品を売るのです。
他社にないような特徴のある、戦える商品を持つことが、経営改善の基本であり、会社再生のキーポイントになるといえます。
バブル崩壊直後ならいざしらず、ここ２０年に亘る不況の中で生き残っている中小零細企業は、それなりに経営改善を実行してきた企業なのだろうと思います。
そんな企業が、いまさらに無駄な机上の空論に振り回される必要はありません。
実態を反映した対応がもっとも効果的なのは当たり前ですから、この経営環境においては、戦える商品を持つことが、最も効果的な経営改善になると思います。
そして、戦える商品を持たない企業は、遠からず滅びの響きを聴くことになるのではないでしょうか。
武器も持たずに突撃しても、勝てるはずなどないのです。
詳しい内容は、ホームページをご覧ください,
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