かっとばせ借金　打ち勝て倒産！！

破産というものは、随分と勘違いをされているのかもしれません。

特に、以下の２つの点においては、大きな誤解をされているように思います。

１つ目は、破産をすれば、公民権までも停止され、人としての人格までも喪失するという事。

２つ目は、借入金の返済や、仕入代金の支払が出来なくなれば、破産しか選択方法がないという事です。

この２つは、至極ごもっともな様に思いますが、実は大きな勘違いなのです。

破産がこのように捉えられているから、『夜逃げ』や『自殺』等という悲惨な末路を選択される方が後を絶たないのではないでしょうか。


本来、事業を経営する立場であれば、破産とは常に背中合わせなのかもしれません。

事業が上手くいけば、利益が出て事業は発展し経営者も良い暮らしができるでしょう。

しかし、事業を失敗すれば、資金繰り確保のため個人資産をつぎ込み、最終的には経営者までも破産しなければならないのです。

中小零細企業の経営者は、事業の成功と失敗という分岐の流れで、いつ破産と向き合わなければならないかもしれないのですから、この破産についてもっと知っておく必要があるのではないでしょうか。



最初の誤解についてですが、破産をしても公民権(選挙に関わる権利や公務員に成る権利等)が停止することはありません。

また、自動車の免許が無くなったり、破産したことが戸籍や住民票などにのるというのも間違った情報なのです。

たしかに、破産をすると免責されるまで喪失する弁護士や税理士等の士業の資格があり、金融関係の資格や不動産・旅行等に関わる資格も喪失をしますし、後見人や会社役員についても就任を制限されたりはしますので、この様に勘違いされているのかもしれません。

士業の資格の喪失などは、第３者を保護するための措置であり、運転免許等の第３者に影響を及ぼさない資格については、破産により喪失することはありません。

破産をしたという事実についてですが、法人が破産した場合は、リサーチ会社の情報などで世間に知られる可能性は高いでしょう。

しかし、個人においては、その破産の事実を官報で公告をされますが、日常で官報など読んでおられる方などほとんどおられないと思います。

また、市町村にある破産者名簿に掲載はされますが、免責までの間ですし、第３者が確認することもできませんから、現実的には、破産をした事実は知られないものなのです。



２つ目の誤解で、返済や支払が出来なくなれば、最終的に破産しか方法がないという事についてですが、専門家でもその様に思っておられ方が多いので驚きます。

資金繰りの確保や返済猶予等において相談するコンサルタントにおいても、更に状況が悪化してしまうと、破産しか選択肢を持たない方がほとんどなのです。

これは、債権者の立場や目線で考えてしまうからで、特に立場の強い金融機関という債権者からすると、破産という選択肢がもっとも経済的合理性が高いからなのです。

現実には、破産は、最悪の状況における最後の手段であり、そこに至るまでには様々な選択肢が存在します。

法的手続きとしては特別清算や民事再生，特定調停等があり、さらにはＡＤＲや私的な任意整理などが代表的な選択肢でしょうし、そのまま事業を継続するというパターンも残っているでしょう。

債務者として、其々に長所・短所があり、どれを選択するかは、状況と目的と何を優先するかで決まってきます。

そして、どの選択肢も適合しない場合に、初めて、破産が選択肢として浮上すべきではないでしょうか。

破産は、他に選択肢が見いだせないという最悪の環境において、破産しか方法がないという最後の決断で選択されるものなのです。

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最近、初めてのご相談者のお話をお伺いしていて、とても気になることがあります。

なぜ、資金繰りが厳しくなり、経営が悪化してきたかについて、売掛金の未回収を理由に挙げられる経営者が多いのです。

そして、このような場合、その売掛金さえ正常に回収できていれば、資金繰りも十分に確保できるような状況が多いのです。


売掛金が回収出来ない理由は様々だと思います。

得意先が倒産して、物理的に回収できなくなっているのかもしれません。

得意先も、何らかの理由で、本当に資金繰りが厳しくなり、申し訳ない気持ちいっぱいで無理をお願いされているのかもしれません。

経営者が、ギャンブルや投機に手を出して失敗し、不誠実な理由で支払えなくなっていることもあるでしょう。

場合によれば、資金繰りにはまだまだ余力はあっても、勝手な自己都合で支払を調整されていることも考えられます。

また、長年のお付き合いの中で、たまたま、今、支払が滞っているだけかもしれません。

逆に、つい最近の新規の取引なのに、いきなり支払が実行されていないなんてことも珍しくはないでしょう。


売掛金が回収できない理由や状況は様々ですが、多くの経営者は、これらを一括りにして、同じ様に考えて同じ様に対応されることが多いのではないでしょうか。

「お得意様だから・・・」、簡単に表現すれば、こういうことになるのでしょう。

今まで、十分に儲けさせて貰ったからだとか、今後も取引は続くからなどの理由を挙げられます。

しかし、経営者として、これは考え違いも甚だしいと言えるでしょう。

今まで十分に儲けさせて貰ったとしても、それは商売として当然のことであり、今、支払がなされなくて契約が実行されないという事実とは、全く関係がないことなのです。

この場に及んで、今後も取引が続くからなどと考えるのは、未払いが発生しているという与信の面において、経営者としては失格だと言わなければなりません。


また。人の道として、困っている得意先に対して、ある程度の猶予を考えるというのは否定しませんが、それには当然に前提があります。

猶予を与えるだけの余裕が有るのであればということになります。

こちらの資金繰りが厳しいのに、資金繰りの原資になる入金について猶予を与えるというのでは自殺行為にしかならないのです。


日本の商習慣では、得意先の立場が強く、お金をもらう側の立場は弱いという認識が有ります。

したがって、得意先から支払を少し待ってくれと言われれば、なかなか強く出ることはできないのかもしれません。

しかし、こちらに余裕がないのに、安易に猶予を与えるのなどは絶対にしてはいけませんし、こちらに余裕が有ったとしても、与信の面で売掛金を保全する対応などが最低でも必要だと思います。

経営者に保証人になってもらったり、自宅を担保に出してもらったり、現金決済の場合は手形で保証を取るなどの対応により、売掛金の回収を保全するということです。



商売は、商品を確保するために原価に対して支払をし、商品を提供して売上を入金してもらい、その売上と原価の差額を利益とし、このサイクルの中で商売を発展させていくものです。

得意先が、一方的にこのサイクルを狂わそうとするのなら、経営者として、タイミング良く最善の手段を取ることが大事だと思います。

経営者として、売掛金の回収について甘く考えないことです。

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ご存知のように、本年の３月末で、中小企業金融円滑化法が終了しました。

もともと期限付きの時限立法で、途中で２回(計２年間)延期されたのですから、これは仕方がないのでしょう。

しかし、リーマンショック以降の不景気の中で、中小零細企業の命綱とも言うべき法律が終わることについて、不安を抱えた経営者は少なくありません。

それでも、最近では、返済猶予がニュースになることも少なくなってしまいました。

アベノミクスにより、景気は大幅に改善をしているようですから、多くの中小零細企業の資金繰りは上手く確保されているのかとも思います。

中小企業金融円滑化法終了後、中小零細企業の資金繰りはいったいどうなっているのでしょうか。



この中小企業金融円滑化法が終わったからといって、返済猶予(返済条件の変更・リスケジュール)が終わったわけではありません。

中小企業金融円滑化法は、法律によって返済猶予を裏付け根拠を明確にしただけのことで、この法律の制定以前からも、終了後の現在においてもリスケジュールという形で継続をされています。

ただ、法律の裏付けが在るのと無いのとでは大きな違いがあるのは当たり前です。

金融庁は、法律終了後、中小零細企業が返済猶予を受けられなくなって資金繰りが破綻することを心配し、金融機関等の関係者に、今まで同じ様に取り組むことを要請するとともに、債権者金融機関に対して経営改善についてのコンサルタント機能を要求したのです。


その結果、金融機関の多くは、返済猶予に対して、今まで通りの対応を基本としているようです。

法律終了直後は、返済猶予期間にこだわり、半年間までという短期に限定した事例が多かったようです。

また、金融庁の要求に則り、債務者企業に対しての経営改善について、細かく口を出す金融機関が目に付きました。

それでも、概ね、金融機関は前向きに姿勢を見せてくれています。



夏以降から、金融機関の返済猶予に対しての姿勢が、少し変化してきたようにも感じます。

春頃にはほとんど無かったのですが、返済猶予期間が１年間という事例が、ここにきて増えてきました。

特に、大きな金融機関がメインバンクの場合や、債務者企業の業績が回復傾向にある場合に、返済猶予期間が長く認められる傾向にあるようです。

逆に、経営改善の成果が見られない企業に対しては、期間を３カ月に限定したり、様々な書類を要求したり、条件を付けるなどして、厳しい姿勢を見せるようになってきました。

金融機関としては当然のことなのでしょうが、債務者企業を再生の可否において仕分けし、メリハリのある対応を取るようになったということでしょう。

同時に、結果だけを求める金融機関の本質に戻り、経営改善に口を出す事例をほとんど見かけなくなってしまいました。

まれに、経営改善に積極的な姿勢に見えても、現実は債権回収のための準備をしているだけのことでしょう。



中小企業金融円滑化法を活用して返済猶予をしている中小零細企業の倒産は、対前年比として増え続けているという数字があります。

アベノミクスの好景気といえども、借入負担が拡大し、返済猶予をしないと資金繰りが確保できなくなった企業は、なかなか再生が難しいという現実なのです。

しかし、多くの中小零細企業は、今でも、返済猶予・リスケジュールを活用して頑張っているのです。

まだまだ再生へ向けての道はあり、方法は残っているはずです。

上手く返済猶予を活用し、現実に即した最善の経営改善に取り組んでください。

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『潔さ』は、日本人の美徳の一つであり、武士道でも求められる重要なテーマでしょう。

現代の企業経営者に武士道は必要ないのかもしれませんが、この『潔さ』は、現代の日本の経営者にも、無意識のうちに共有されているようなのです。


経営危機の場面になり、先が見えない状況になってしまうと、経営者は自然に潔くなります。

　　　自分の事よりも、会社の事を何とかしなければ・・・

　　　自分は何もかも失っても、会社の経営が維持できれば・・・

　　　自分はどうなってもいい、従業員や取引先さえ守られれば・・・

経営者として、これほど潔さはありません。

しかし、これは間違ってはいませんが、これだけでは問題があるのではないでしょうか。

経営者である前に、１人の人間であり、奥さんや子供達という家族に対しても責任があります。

当然に家族の生活を守らなければなりませんし、人として、今後も生きていかなければならないのですから、潔さを発揮するタイミングにおいて、この事も同時にしっかりと考えなければなりません。



経営者が、『潔い』ことを後悔するのは、現実に珍しくありません。

環境が落ち着いてくると、今の状況が具体的に理解できて、今後の展開も読めるようになり、現実の世界を考えるようになります。

それは、『これから、どうやって生きていくのか・・・』という事です。

置かれている現実が認識できて、将来の事も考えるようになると、人として欲も出てきますから、あの『潔さ』を後悔することになってしまいます。

あの時、僅かでも家族の事も考えられたら、少しでも自分の将来のための準備もしておけばと、振り返って後悔をして何ら不思議でもありません。

あの時は、『潔さ』が最善だと思えたのでしょうが、それは今の不安を解消するための手段でしかなかったのでしょう。

『全てを投げ打てば、何とかなる・・・』、『何もかも諦めるしか、もはや方法はない・・・』という逃避への選択だったのではないでしょうか。

それは、『潔さ』ではなく、逃避にしかならない『諦め』だったように思います。



諦めなければ、何とかなるのです。

それが、債権債務を処理する経営危機場面での鉄則です。

潔さも大事ですが、経営者として人として、同時に家族の事やご自分の将来も考えなければなりません。

今、全てを投げ打ち、将来も人生も諦めることなど意味はなく、何とか生き残って人として再生を果たし、迷惑をかけた方に僅かでもお詫びをする事が本当の『潔さ』ではないでしょうか。

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債権債務の世界において、『誠意』という言葉ほど、重要かつ必要不可欠であり、また効果的な言葉はないかもしれません。


一時、羽賀なんとかという芸能人が、事ある度に無意味に『誠意』を口にし、本来の意味とはかけ離れた薄っぺらで軽い言葉の様に捉えられがちになりましたが、本来の意味はそんな浅いものではありません。

誠意とは、『真っ正直に熱心に物事に当たる気持ち・心』のことで、私利私欲がなくて何とかしようという心のこもった対応のことを言うのです。

そして、文頭でも述べましたが、経営危機を打開するにおいて、この『誠意』が極めて重要なキーワードにもなるのです。



本来は、支払ってもらう約束や、返済してもらえるはずのお金が、相手方の都合で実行されなかった場合に、「仕方がないから待ってやろう・・・」と思う場合があれば、逆に、何としてでも直ぐに支払わせようと思う場合もあります。

全く、両極の対応になるのですが、この違いはいったい何が原因なのでしょうか。

当然に、当事者の性格や環境も影響するでしょうが、大きな理由としては、支払う義務のある債務者がどのように対応するかに集約されるのではないでしょうか。

約束を守れず支払が出来ないことを、事前に説明されて、深く謝罪をされるなどの誠意ある対応を取られれば、環境が許す限り、前向きに待ってやろうと思うでしょう。

ところが、何の連絡もしてこなかったり、金がないので払えなくて当然の様な、誠意の感じられない対応を取られれば、多くの場合、怒りを覚えて許すことが出来なくなり、厳しい対応を取るようになるのではないでしょうか。

何かの事情で、払えないというは同じ条件で仕方がないのでしょうが、その後の対応次第で結果は大きく変わってしまうということになります。

この様に、立場を置き換えて考えれば判り易かったと思いますが、会社を経営する上において、約束を実行できない場合の『誠意』の重要性をご理解いただけたと思います。



立場を戻して、会社の経営者である債務者側として、経営危機場面の債権債務の処理における『誠意』について考えてみたいと思います。

一般の商取引債権において、支払や返済が約束通りに出来なかった場合、この誠意を前面に出して対応しなければなりません。

まず、約束通りに実行できないことを深くお詫びすることから始まるでしょう。

そして、そうなった理由や会社の現状をご説明し、今後の対応についてもご理解をいただかねばなりません。

最後に、必ず約束は守り、迷惑は掛けないという意思を伝えるなど、誠意ある対応を見せることが求められるのです。

これは、銀行や信金などの金融機関は当然のこと、日本政策金融公庫などの政府系の金融機関や信用保証協会、更にはサービサーや保証会社、ノンバンクに対しても共通する基本的な対応方法になります。


税金に関しては、この誠意は更に大きな意味合いを持ちます。

税金の徴収をつかさどる国税徴収法においては、『納税の誠意』について「納税について誠実な意思を有すると認められるとき」と明確に規定されており、この納税の意思があれば対応は変わってくるのです。

ご存知のように、税金は、滞納の徴収について、滞納者の資産等に対して差押できるという強権を持っています。

これは、一般の債権とは違い、裁判所の手続きを経ずして実行できますから極めて強力であり、税務署の徴収官などもさりげなく口にしますから、滞納者のプレッシャーは大きなものになるでしょう。

そして、税務署は直ぐに差押をすると世間では思われていますから、徴収という面では極めて効果的だとも言えます。

しかし、現実的には、税務署の差押はそれほど多くはなく、それは納税者が税金に対しては納税するという誠意を、自然に伝える形になっているからだろうと思います。

税金の納期限を守ろうという強い意志が感じられる対応を取ることは、『納税の誠意』を伝えることになり、その結果、税務署の対応は納税や換価の猶予につながり、差押等の強権的な対応を回避することになります。

出来るだけ早いタイミングで対応し、少しでも多く、早く納税をするという姿勢を見せることが大事だということなのです。


この様に、経営危機での債権債務処理の場面においては、決して逃げることなく、前向きに誠意を見せることが求められます。

その結果、必ず、次の展開は開けてくると思います。

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このままでは、予言が的中するかもしれませんねぇ。


アベノミクスが高評価を受け出したころ、その景気回復について、これは実体のない妄想バブルだと表現し警鐘を鳴らしてきました。

しかし、円安による影響や大企業の業績回復、さらには願望を込めた消費意欲の回復もあり、世論はアベノミクスを歓迎し期待していますから、そんな話など誰も信じません。

それでも、雇用と消費を中心とした実体経済の無力さと、政府の強引なまでのインフレ誘導を考慮し、スタグフレーションになるだろうと予想したのです。

その予想が、予言の如く的中しそうになっています。



アベノミクス効果等で、確実に日本経済は復活を図りつつあります。

しかし、何度も言いますが、消費意欲が持ち直し、景気は上を向いて一気に反転したのは間違いないでしょうが、全てはこれからなのであり、今、景気が回復したわけではありません。

たしかに、ほんの一握りの企業や資産家は既にアベノミクス効果を享受されていますが、末端の中小零細企業にまで影響を与えるのはまだまだ先の話なのでしょう。

ところが、中小零細企業の経営状況は改善に向いているわけではなく、むしろ悪化を続けているとさえいえますから大変です。

政府の強引なインフレ誘導で、仕入等の原価は急激に上昇し、利益を押し潰し、本来の収益を収縮させてしまっています。


　　　　　インフレ　=　景気回復　


この公式は、バブル崩壊までの高度成長時代においては正しかったのでしょうが、グローバル社会となった現在では、全く当てはまらなくなっています。

インフレに振れることは、輸入した原材料高に直結し、中小零細企業の収益悪化に直結してしまう時代なのです。


　　　　　インフレ　＋　景気悪化　＝　スタグフレーション

数年前に、『スタグフレーション』という言葉が流行りましたが、中小零細企業にとってはまさしくこの状況だといえるのではないでしょうか。

デフレ脱却が景気回復のキーワードのように言われていますが、スタグフレーションはデフレよりも中小零細企業経営に悪影響を与えるでしょう。


こんな最悪の環境で、中小企業金融円滑化法が終り、消費税が上がろうとしているのです。

このスタグフレーションの影響が表れる数カ月後、政策により財務内容を改善させ、いつでも損金処理できる体力を取り戻した金融機関は、金融庁の指導に則り、返済猶予に前向きに対応してくれるのでしょうか。

金融機関の、誠意に期待するしかありません。

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